本セミナーは、ZoomをつかったWebセミナーです。

視聴用のURLは主催企業からメールにてご連絡いたします。 なお、「ashisuto.co.jp」「zoom.us」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナーの特記事項

本セミナーは、アシストが過去に開催した「全社方針の「AI活用」、サービスデスクはどう応える？～生成AI搭載のITSMツール活用×効果を最大化するワークショップ～」と同一内容のセミナーとなります。

サービスデスクへのAI導入、効果を最大化するには

サービスデスク業務は、対人対応と言語処理が中心であるため、AIの効果が出やすい領域のひとつです。それでも思ったほどの効果がでないケースの多くは、「何に使うか」が決まっていないままAI導入の検討が始まることと、そもそも参照すべきナレッジや手順書が整理されていないことに起因します。AIが機能するためには、目的の明確化と業務の標準化が重要です。

ITSM基盤の整備とAI活用は、同時に進められる

かつては「ITSM基盤を整え、運用が定着してからAIを検討する」という進め方が一般的でした。しかし今は、生成AIを標準搭載したITSM基盤を活用することで、プロセスの標準化とAI実装を同時に進めることができます。

ツールの導入と並行して、現場の改善文化を育てる

一方で、ITSM基盤となるツールを導入するだけではその効果は最大になりません。ビジネス価値を生み出すサービスデスクとなるには、現場の担当者自身が課題と向き合い、「自分たちのサービスデスクをどう変えるか」を考え、業務を継続的に改善していく文化醸成が不可欠です。当事者意識のある組織文化をどう育てるかが、AI活用効果の最大化、ひいてはサービスデスク変革の成否を分けます。

本セミナーで持ち帰れること

本セミナーでは、生成AI「Aviator」を標準搭載したITSMツール「OpenText Core Service Management（OTSM）」を、デモを交えてご紹介します。エンドユーザーとIT担当者それぞれの視点から、サービスデスクにおけるAI活用の具体的なイメージをつかんでいただけます。また、ツール導入を現場に定着させるための支援サービス「サービスデスク改善ワークショップ」もあわせてご紹介します。「形だけのAI活用」で終わらせないための、具体的な一歩をお持ち帰りください。

こんな方におすすめ

●サービスデスク業務のAI活用をチームに推進させたい ●サービスデスクのAI活用に価値を感じているが、具体的な実現方法が定まっていない ●サービスデスク領域のAI活用について情報収集しだしている

▼お申込み後の流れ

（１）お申込みから1週間程度で以下のメールが送られます。

　件名：＜Zoom登録必須＞【アシスト】セミナー申込受領のお知らせ

（２）開催日前日にリマインドメールをお送りします。

　件名：＜Zoom登録必須＞【アシスト】ご参加お待ちしております「[260630T全社方針の「AI活用」、サービスデスクはどう応える？」

プログラム

14:00 　プログラム開始

●IT部門が抱える「AI活用」のジレンマと最短の解決策 ●ITSMツール「OpenText Core Service Management（OTSM）」の全体像 ●デモンストレーション：OTSM × 生成AI（Aviator） ●「新しい仕組み」の導入を成功させるために ●まとめ

14:40 　Q&A

15:00 　終了予定

主催

株式会社アシスト（プライバシーポリシー）

協賛

Opentext（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、2025年11月26日（水）に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。

多数のご要望が寄せられましたので、追加開催させていただくものとなります。

「人手頼みの運用」に限界——属人化が招くヘルプデスクの停滞

デジタルツールや業務システムの導入が進む中で、問い合わせ件数の増加だけでなく、対応内容の幅や複雑さも増しています。 一方で、ヘルプデスクにはIT知識だけでなく、コミュニケーション力や課題整理力といった幅広いスキルが求められるようになり、対応できる人材の確保が難しくなっています。 さらに、電話・メール・チャット・社内ポータルなど、ユーザー接点が多様化したことで、チャネル間での一貫性維持や対応データの管理・分析まで手が回らないケースも少なくありません。 その結果、対応が属人化し、ナレッジが体系化されず、引継ぎや情報共有が滞り、業務品質のばらつきが目立ち始めています。 「人の努力で何とか回す」体制では限界を感じ、仕組みからの改善を迫られている担当者も多いのではないでしょうか。

外注を検討しても、範囲や体制を整理できず何から始めていいかわからない。

ヘルプデスクの外注を検討しても、「どの業務を任せるのか」「どの品質を求めるのか」が整理できず、見積り依頼や比較検討の段階に進めない企業が多く見られます。 問い合わせ件数や内容、対応時間といったデータが可視化されていない場合、外注先への説明や費用比較が難しく、検討が止まってしまうこともあります。 また、対応マニュアルやナレッジが十分に整備されていない場合も多く、現場担当者の経験や感覚に依存した運用となっているケースも少なくありません。こうした状態で外注を進めると、引継ぎ時の混乱や対応品質のばらつき、問い合わせの滞留といったリスクにつながります。 その結果、「外注したいけれど、何から手をつけたらいいかわからない」という悩みを抱える企業は少なくありません。

外注を円滑に進めるための準備プロセスと整理手順を解説。

本セミナーでは、ヘルプデスク業務をスムーズに外注へ移行するために、見積り依頼の前段階で整理しておくべきポイントを具体的にご紹介します。 任せる範囲の明確化、問い合わせデータの収集・分析、品質を維持するためのKPI設計、社内での役割分担や報告体制の整え方など、準備段階で必要となる実践ステップをわかりやすく解説します。 また、こうした整理や設計を自社だけで進めることが難しい場合には、体制設計・運用改善までを一緒に整理・支援するパートナーの活用も効果的です。 本セミナーでは、実際に多くの企業のヘルプデスク運営を支援してきた当社の知見をもとに、外注をスムーズに進めるための具体的な進め方をお伝えします。 外注の経験がない企業でも取り組みやすい内容で、「どこから着手すればよいのか」「どんな情報を揃えておくべきか」が明確になります。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　自社対応は限界、ヘルプデスク外注を成功に導くためのポイント ～ゴールの明確化、対応範囲、改善のPDCAの回し方等の検討すべき項目と注意点と解説～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社Me-Rise（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

社内問い合わせ増加で高まるITSMの必要性

SaaSやクラウドサービスの活用が進み、社内IT環境は高度化・多様化しています。

それに伴い、情シス部門への問い合わせも増加しています。人員を増やして対応しているものの、対応品質のばらつきや属人化といった課題も見え始め、「そろそろITSMの考え方を取り入れた管理が必要ではないか」と感じている企業も多いのではないでしょうか。

高機能ITSMツールが最適解とは限らない

しかしながら、本格的なITSMツールは機能が豊富な反面、導入前の要件定義や設計に多くの時間と工数がかかり、通常業務と並行して進める少人数の情シス体制では、大きな負担となるケースもあります。

例えば、 「ワークフローや項目が多すぎて、結局“最低限しか使っていない”」 「現状の業務フローをすべて洗い出す必要があり、関係部署との調整に追われる」 「問い合わせ対応に加え、サービス要求、インシデント、変更、リリースなどのITSM業務を段階的に整えたい方」 といったこともあるのではないでしょうか。

事業規模がさらに拡大し、専任担当を置ける体制であれば理想的ですが、まだそこまでの規模や人員体制ではない、という企業も少なくありません。

最短2週間で運用開始。kintoneで始める見える化

本セミナーでは、少人数体制の情シス部門に向けて、本格ITSMツールの前に検討したい“ちょうどよい”ITSM業務の標準化アプローチとして、AJSの「ITSM業務標準化パッケージ for kintone」をご紹介します。

本パッケージは、kintoneを活用し、日々のITサービス管理に必要な業務フローをあらかじめ組み込んだ、最短2週間で運用開始できる実践的なテンプレートです。本格ITSMツールのような大掛かりな導入ではなく、必要な機能と業務の流れに絞ったシンプル設計。まずは対応状況や件数を横断的に見える化し、自社に合わせて業務を標準化していく――その現実的な進め方を、具体例を交えながら解説します。

AJSが支援する、現場に定着するkintone活用

AJSは、長年にわたり旭化成グループのITを支え、製造現場から経営管理まで幅広い領域で活用されるさまざまなソリューションを提供してきました。

kintoneについても、サイボウズのオフィシャルパートナーとして、多数の導入・活用支援実績を重ねてきた知見をもとに、現場に定着する仕組みづくりをご支援します。

こんな方におすすめ

・社内問い合わせやIT対応の状況を可視化したい方 ・限られた人員で情シス業務を担っており、本格的なITSMツールはまだ早いと感じている方 ・Excelやメール中心の管理から脱却し、対応状況や履歴を一元管理したい方 ・問い合わせ対応に加え、サービス要求、インシデント、変更、リリースなどのITSM業務を段階的に整えたい方 ・kintoneを導入済みで、情シス業務への活用を広げたい方

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　講演：小規模情シスがまず整えたいITSM業務の標準化

　　　　　　　 　 ・情シスのリアルな現状

　　　　　　　 　 ・小規模情シスに必要な「ITSMの最小セット」

　　　　　　　 　 ・ありがちな失敗と回避策

14:45～15:00　質疑応答

主催

AJS株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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情シスに集中するデバイス運用の現場負荷

入退社や異動に伴うPC手配、利用者からの返却対応、故障時の交換・修理調整など、デバイス運用は日々発生し続ける業務です。一方で、情報システム部門にはDX推進、セキュリティ強化、クラウド活用など、より戦略的な役割も求められています。限られた人員の中で、デバイス運用の細かな対応が特定担当者に集中すると、情シスは日々の運用業務に追われ、本来取り組むべき戦略的な業務に時間を割きづらくなります。

担当者の記憶頼りで進むPC手配・返却・故障対応

PCの手配、返却、故障対応が、特定担当者の経験や記憶、個別のメール・チャット連絡に依存しているケースは少なくありません。誰がどのPCを使っているのか、返却や交換の状況はどこまで進んでいるのか、次に何を対応すべきかが担当者以外には分かりづらい状態では、抜け漏れや対応遅れが起きやすくなります。こうした属人的な運用は、担当者不在時に業務が止まるだけでなく、負荷の集中による疲弊や、離職リスクの高まりにもつながりかねません。

SaaSと運用支援でデバイス運用を仕組み化する

本セミナーでは、PC手配・返却・故障対応を、担当者の記憶や個別対応に頼る運用から、仕組みで回る運用へ変える考え方を解説します。PFUの「情シスのOTOMO デバイス運用パッケージ」は、全社統一の標準プロセスと、IT運用のプロであるPFUによる運用支援を組み合わせることで、属人化を解消し、手順のばらつき・対応漏れを防ぎながら、安定した運用品質の実現を支援します。SaaS導入や運用代行にとどまらず、デバイス運用の定着・改善までを支援し、少人数でも継続的に回せる運用体制づくりのポイントをお伝えします。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　デバイス運用、情シスの現場で何が起きているのか？～標準化されていないデバイス運用を、SaaS＋運用支援で仕組み化～ 

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社PFU（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、2026年05月26日（火）に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。

セキュリティインシデントへの事前準備、企業規模を問わずCSIRT整備は必須の時代へ

ランサムウェアやサプライチェーン攻撃など、セキュリティインシデントの影響は企業規模を問わず深刻化しており、インシデント発生時に「誰が」「何を」「どの順番で」対応するかを定めた体制、すなわちCSIRT(Computer Security Incident Response Team)の整備が事実上の必須要件となりつつあります。しかし実際には、「専門家が社内にいない」「外部委託するにも予算が限られている」といった理由で、CSIRT整備に着手できないまま、インシデントへの備えが後回しになっている企業が少なくありません。 今や重要なのは、インシデント対応の組織作りから完璧な体制を整備するのではなく、ガイドラインに従った最小限の構成でまず立ち上げ、実際の訓練を通じて段階的に成熟度を高めていく現実的なアプローチです。

社内にノウハウがなく外注検討も、高額な費用がネックで進まない現実

多くの企業では、CSIRT整備を検討する際に「専門のセキュリティ人材がいないと始められない」という思い込みや、「外部コンサルに依頼すると費用がかかる」という現実がネックになり、プロジェクトそのものが立ち上がらないケースが多く見られます。一方で、規程やマニュアルをゼロから自力で整備しようとすると、どこまで作り込めば十分なのか判断がつかず、形式的な文書作成に時間を取られるばかりで、肝心の「実際に動ける体制」が整わないという悪循環に陥りがちです。さらに、インシデント対応の机上訓練や振り返りといった実践的な取り組みも、ノウハウ不足から後回しにされ、結果として「体制はあるが機能していない」状態が続いてしまいます。

テンプレートから始める低予算・短期間のCSIRT整備手法と実践的机上訓練

本セミナーでは、テンプレートを活用することで、専門家不在でも短期間・低コストでCSIRTを整備できる実践的な手法をご紹介します。ベストプラクティスに基づく体制図、インシデント対応フロー、役割分担表などのテンプレートを用いることで、ゼロから作成する手間を省き、組織の実情に合わせたカスタマイズに注力できます。さらに、実際のインシデントシナリオをもとにした机上訓練も活用し、訓練を通じて体制や手順の抜け漏れを洗い出し、PDCAサイクルでCSIRTを段階的に成熟させていくステップを、具体例を交えながら解説します。

こんな方におすすめ

エンドユーザー企業 情シス部の責任者・担当者

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　「専門家がいない」「予算がない」でCSIRT整備を諦めていませんか～専門家不要・短期間・低コストでインシデント対応体制を整備するテンプレート活用術～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社ソリトンシステムズ（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

システム停止はなぜ他人事ではないのか

いまや企業活動は、基幹システム、認証基盤、データベース、各種業務アプリケーションなど、多くのITシステムによって支えられています。そのため、ひとたびシステムが停止すると、社内業務が滞るだけでなく、顧客対応の遅れや機会損失、信頼低下にもつながるおそれがあります。障害対策は一部の専門担当者だけが知っていればよいものではなく、これからシステムに関わる新任担当者にとっても、早い段階で基本を理解しておくべきテーマです。

停止すると現場や業務に何が起きるのか

一方で、新入社員や異動者の方にとっては、システム障害対策と聞いても何から理解すればよいのか分かりづらく、システム停止がビジネスにどのような影響を及ぼすのか、具体的にイメージしにくいのが実情です。さらに、クラウドや仮想環境を利用していれば十分に守られていると思われがちですが、実際には追加の備えが必要となる場面もあります。基本を知らないままでは、将来、社内での検討やお客様への提案に必要な視点を持ちにくくなります。

新任担当者が知っておきたい障害対策の基本

本セミナーでは、新任担当者の方を主な対象に、システム停止が現場や業務に与える影響を分かりやすく整理したうえで、障害対策の基本的な考え方を基礎から解説します。代表的な障害対策の種類や違いを整理し、どのような場面で高可用性の仕組みが求められるのかをご案内します。そのうえで、HAクラスター製品「LifeKeeper」を題材に、障害発生時の自動切り替えによってシステム停止時間を抑える方法や、オンプレミス、仮想環境、クラウドを含む多様な環境での活用イメージも紹介します。基礎知識の習得に加え、今後の提案活動や社内検討において、「こうした選択肢がある」と考えられるきっかけとなる内容です。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「システムが止まる」と現場で何が起きるのか？～新任担当者が最初に知るべき、システム停止の業務影響と障害対策の基本～

11:45～12:00　質疑応答

主催

サイオステクノロジー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、2026年04月14日（火）に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。

セキュリティインシデントへの事前準備、企業規模を問わずCSIRT整備は必須の時代へ

ランサムウェアやサプライチェーン攻撃など、セキュリティインシデントの影響は企業規模を問わず深刻化しており、インシデント発生時に「誰が」「何を」「どの順番で」対応するかを定めた体制、すなわちCSIRT(Computer Security Incident Response Team)の整備が事実上の必須要件となりつつあります。しかし実際には、「専門家が社内にいない」「外部委託するにも予算が限られている」といった理由で、CSIRT整備に着手できないまま、インシデントへの備えが後回しになっている企業が少なくありません。 今や重要なのは、インシデント対応の組織作りから完璧な体制を整備するのではなく、ガイドラインに従った最小限の構成でまず立ち上げ、実際の訓練を通じて段階的に成熟度を高めていく現実的なアプローチです。

社内にノウハウがなく外注検討も、高額な費用がネックで進まない現実

多くの企業では、CSIRT整備を検討する際に「専門のセキュリティ人材がいないと始められない」という思い込みや、「外部コンサルに依頼すると費用がかかる」という現実がネックになり、プロジェクトそのものが立ち上がらないケースが多く見られます。一方で、規程やマニュアルをゼロから自力で整備しようとすると、どこまで作り込めば十分なのか判断がつかず、形式的な文書作成に時間を取られるばかりで、肝心の「実際に動ける体制」が整わないという悪循環に陥りがちです。さらに、インシデント対応の机上訓練や振り返りといった実践的な取り組みも、ノウハウ不足から後回しにされ、結果として「体制はあるが機能していない」状態が続いてしまいます。

テンプレートから始める低予算・短期間のCSIRT整備手法と実践的机上訓練

本セミナーでは、テンプレートを活用することで、専門家不在でも短期間・低コストでCSIRTを整備できる実践的な手法をご紹介します。ベストプラクティスに基づく体制図、インシデント対応フロー、役割分担表などのテンプレートを用いることで、ゼロから作成する手間を省き、組織の実情に合わせたカスタマイズに注力できます。さらに、実際のインシデントシナリオをもとにした机上訓練も活用し、訓練を通じて体制や手順の抜け漏れを洗い出し、PDCAサイクルでCSIRTを段階的に成熟させていくステップを、具体例を交えながら解説します。

こんな方におすすめ

エンドユーザー企業 情シス部の責任者・担当者

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　「専門家がいない」「予算がない」でCSIRT整備を諦めていませんか～専門家不要・短期間・低コストでインシデント対応体制を整備するテンプレート活用術～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社ソリトンシステムズ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはオンサイト開催です。

参加に関する詳細は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 「zdh.co.jp 」「osslabo.com 」「majisemi.com 」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

セミナー概要

デジタル変革が加速する中、東京エレクトロン様は、複雑化するクラウド環境の運用高度化と 自動化の実現をオブザーバビリティのリーダーである「Dynatrace」と、 迅速な障害対応を支える「PagerDuty」を統合し推進しています。

本セミナーでは、東京エレクトロン様にご登壇いただき、同社が目指す次世代IT運用の姿と、 それを具現化するために選択したDynatrace（観測）とPagerDuty（インシデント管理）の活用術を詳らかにします。 また、理想を絵に描いた餅で終わらせないために、ジールの「SRE伴走支援」が現場でどのように機能し、組織の自律化を促したのか。大手企業が知るべき、ビジョンと現場実装を両立させるための「現実的な処方箋」を共有いたします。

アジェンダ

●14:30〜15:00　受付開始

●15:00～15:10　ご挨拶（株式会社ジール）

●15:10～15:30　後手の障害対応からの脱却：Dynatrace×PagerDutyで実現したIT運用内製化へのはじめの一歩

新システムの多くは、PoCの延長線上で運用が始まり、監視体制の不備から障害対応が後手に回るケースが散見されました。 こうした状況をDynatraceとPagerDutyの導入によっていかに短期間で打開したか、実体験に基づきご紹介します。 また、システム基盤の安定化を実現した現在地と、今後のアプリケーション層や社内展開への展望についてお話しします。

―― 登壇者 ―― 東京エレクトロン株式会社 DXデザイン部DXデータ統合グループ グループリーダー 下井 剛氏

●15:30～15:50　AI駆動型オブザーバビリティで実現する「自律型」IT運用高度化

複雑化するシステム環境において、従来の監視を超えた「AI駆動型オブザーバビリティ」の重要性を解説し、 Dynatraceを活用したAIによる自動的な根本原因分析からその先の自律的なIT運用高度化に向けたロードマップを解説します。

―― 登壇者 ―― Dynatrace合同会社 執行役員 ソリューション技術本部長　 黒岩 宣隆氏 Sun Microsystemsにおいてプリセールス兼 Java エバンジェリストとして活動。 その後 BEA Systems においてアプリケーションサーバの開発サポートやプロジェクトマネージャとしてシステム導入・開発支援に従事。2010年からVMwareにて仮想化導入の支援ならびに日本向けクラウドサービス展開の支援を行い、VMware Cloud on AWSの立ち上げから普及までをリード。さらにCTO AmbassadorとしてUS本社R&DとAPJ地域お客様の橋渡し役を担う。2024年からDynatraceにて、AI を活用したIT運用の高度化・効率化に向けたソリューションの普及活動中。

●15:50～16:05　休憩

●16:05〜16:25　障害対応の「属人化」からの脱却 〜AIと自動化が拓く自律型インシデント運用〜

深夜の呼び出し、属人化した障害対応、増え続けるアラート。 AIや自動化で突破し、「担当者頼みの消火活動」から「組織で回る自律的なインシデント運用」へ転換する実践アプローチを、デモを交えて解説します。

―― 登壇者 ―― PagerDuty株式会社 Senior Solutions Consultant 藤野 知行氏 大手ITベンダーにて、x86サーバーのプリセールス部門に所属し、データセンターの各種ハードウェアや仮想化ソフトウェアなど、幅広い製品・ソリューションの導入を支援。その後、エンド・ユーザー・コンピューティング（EUC）製品ベンダーにて、デジタルワークスペース体験の向上やセキュリティ強化、マルチクラウド展開のプロジェクトを技術面から推進。2023年よりPagerDuty株式会社にて現職に就き、お客様における効率的なインシデント対応や自動化の実現のため、営業チームとともに技術的に支援しています。

●16:25～16:45　大手企業で今求められるSRE内製化と実践方法解説

複数の大手企業でObservabilityとOn-Callといった「運用高度化」と「自動化」の導入から活用までを伴走支援してきた実績をもとに、現場で成果を出すSRE実践の要点を解説します。

―― 登壇者 ―― 株式会社ジール クラウドマネージドサービスユニット 上席チーフスペシャリスト 森本 伸幸 時代とともに形を変えていく様々なシステムの監視・可視化のあり方について、Webサービス事業者での15年の監視運用改善に携わる。可視化のための作り込みに労力を注いでいた中で監視運用を根底から変革する可能性をもったオブザーバビリティプラットフォームを知り、数多くの導入実績を持つ。現在はこれまでの経験をもとに顧客環境の課題を解決すべくオブザーバビリティコンサルタントとして活動中。

●16:45〜17:00　Q&A

●17:00〜17:20　休憩（スタッフによる会場転換を行います）

●17:20～18:30　ネットワーキング

開催概要

日時：2026年5月22日（金）15:00-18:30 会場：〒141-0031 東京都品川区西五反田8丁目4-13　五反田JPビルディング11階 株式会社ジール　セミナールーム「Co-Lab（コラボ）」 https://maps.app.goo.gl/dMMNePiU7PGinHPKA

定員：40名 主催：株式会社ジール 共催：東京エレクトロン株式会社・Dynatrace合同会社・PagerDuty株式会社

参加費：無料（事前登録制） お問い合わせ：株式会社ジール・イベント・セミナー事務局

ご注意事項

※当日、会場へのご案内は後日改めてご連絡申し上げます ※パートナーおよび競合企業の方のお申込みはご遠慮いただいておりますので予めご了承くださいませ

主催・共催

株式会社ジール（プライバシーポリシー）

Dynatrace合同会社（プライバシーポリシー）

PagerDuty株式会社（プライバシーポリシー）

協力

東京エレクトロン株式会社（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

サービス遅延の原因把握が難しくなる背景

クラウド活用やマイクロサービス化が進んだ現在のITサービスでは、1つの画面遅延やレスポンス低下の背後に、複数のアプリケーション処理やAPI呼び出しが関係していることも少なくありません。そのため、従来のインフラ中心の監視だけでは、利用者が体感している“サービス遅延”の原因をサービス視点で捉えにくくなっています。さらに、障害時には運用、開発、アプリ担当の間で切り分けが発生しやすく、どの処理が原因なのかをすぐに絞り込めないまま、対応が長引いてしまうケースが増えています。

事後分析型APMでは対応が後手に回る

APMを導入していても、大量のデータを蓄積し、障害発生後に分析する運用が中心になっていると、今まさに起きているサービス遅延の原因をその場で突き止めにくく、結果としてMTTRが長引きやすくなります。加えて、分析には専門知識が求められるため、原因特定を担える人が限られ、運用の属人化を招きやすいことも課題です。さらに、収集・保存・分析するデータ量が増えるほど、監視にかかるコストも膨らみやすく、既存APMの運用そのものが見直し対象になっています。

実行中の処理状況とAI分析で原因を可視化

本セミナーでは、WhaTap Application Monitoringをもとに、事後分析に頼らず、実行中の処理状況を捉えながら、サービス遅延の原因をすばやく把握するための考え方と実践方法を解説します。WhaTapは、必要なエージェントのみの導入でシステム負荷を最小限に抑えながら、実行中の処理状況の可視化、全トランザクションの常時自動記録、AIを活用した分析支援により、原因箇所の追跡を支援します。簡単なドリルダウンで問題箇所を追いやすく、経験豊富な担当者だけに依存しない運用を実現しながら、障害対応の迅速化、MTTR短縮、属人化の抑制、監視コストの適正化をどのように進められるのか、デモを交えて具体的にご紹介します。

【他のAPMツールでの課題】 ・重いシステム負荷：統合エージェント導入による本番環境への影響懸念 ・操作の難易度：直感的なボトルネックのドリルダウンが難しく、長いラーニングカーブが必要 ・属人化：高度な専門スキルや経験を持つシニアエンジニアに分析が依存してしまう ・コストの壁：データ量増加やオプション化、アカウント数による費用負担の増大

【WhaTap APMなら】 ・圧倒的な軽さ：必要なエージェントのみの導入でシステム負荷を最小限に抑制 ・直感的な操作性：簡単なドリルダウンで問題解決までのMTTRを短縮 ・誰でも使いやすいUI：ラーニングカーブを抑え、チーム全体での運用を支援 ・AI分析支援：経験豊富な担当者だけに依存しない原因調査を支援

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　今起きているサービス遅延の原因箇所まで、そのままドリルダウンできますか？～全トランザクションを常時自動記録し、AI分析で実行中のボトルネックを可視化～

10:45～11:00　質疑応答

主催

ワタップ・ジャパン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。