本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーは、2022年10月18日に開催されたウェビナーの録画放送です。Q&Aはライブで対応いたします。

多くの企業が支持するクラウドコンテンツマネジメント「Box」

ファイル/コンテンツ共有サービスのSaaS市場においてシェアNo.1の「Box」。 セキュリティ性の高さや無制限の保存容量、細かに設定できるアクセス権限などを強みとして、 グローバルで110,000社以上、日本で12,000社以上の企業に導入されています。

クラウドストレージとしての限定的な利用がBoxの導入効果を抑制

多くの企業が導入しているBoxですが、その強みを存分に活かせている企業はあまり多くはありません。 ファイルサーバの代替サービスとして、コンテンツの格納やファイル共有を行うのみに用途が限定されているケースがほとんどなのが実情です。

エコソリューションと連携することでBoxの強みを最大限に活かしDXを後押しする

多くの企業が見落としがちなBoxの特徴、それは1,500以上にのぼる連携ソリューションの多さです。 セキュリティ性の高いBoxと連携することで、情報ガバナンスやデータのコンプライアンスを強化した上で業務効率化を実現することができ、 昨今多くの企業の課題となっているDX推進に大きく貢献してくれるのです。

「ワークフロー」及び「BIツール」のBox連携によるDXソリューションをご紹介

本セミナーでは、数あるBoxのエコソリューションの中から、ワークフロー及びBIツールとの連携による業務効率化についてご紹介します。

■ワークフロー「ExchangeUSE」×「Box」連携はDX推進基盤 　　世界最高水準のセキュリティを誇る「Box」と25年以上多くのお客様に導入されたワークフローシステムが融合 　　①複雑なルートに対応可能なワークフローでガバナンスを強化し、セキュアな「Box」に格納 　　②ワークフロー文書の項目を「Box」に格納することで、文書の検索性を向上 　　③電子化によって肥大化する情報資源を一元管理し、情報のサイロ化を防止 　　あらゆるコンテンツが関連するDX化推進を支援します。 ■「BIツール軽技Web×Box」が実現するDX 　　データベースへ自由にアクセスし、必要なデータの検索や加工を実現するデータ活用基盤「軽技Web」と、 　　コンテンツの共有・コラボレーションの基盤となる「Box」が連携することで、データ活用のプロセス全体をカバー。 　　必要な人に、必要な情報・コンテンツを瞬時に届ける仕組みにより、業務を根本から変え、新たなビジネス価値創出を支援します。 　 上記のようなメリットを享受できる具体的な方法を解説します。 Boxの有効活用に悩んでいる方、単体利用で満足できない方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:50　Boxをもっと活用しませんか？ DXを後押しするBox連携ソリューション！～ワークフロー、BIツール連携による情報ガバナンスの徹底～

13:05～13:20　ビジネスプロセスを変革！　Boxを活用した“全社DXプラットフォーム”の進め方 　富士通株式会社　デジタルワークプレイス事業部　サービスビジネス推進部　中井 渉 13:20～13:35　ワークフローとBoxが実現する業務のDX化 　富士電機ITソリューション株式会社　ソリューション推進事業本部　パッケージソリューション統括部　営業部　加藤 寛之 13:35～13:50　情報伝達プラットフォーム「軽技Web×Box」でDXが加速する！　高速データシェアリング・ソリューションが実現する業務効率化とは 　富士電機ITソリューション株式会社　ソリューション推進事業本部　パッケージソリューション統括部　営業部　田村 和寛

13:50～14:00　質疑応答

主催

富士電機ITソリューション株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

富士通株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

社会状況の変化で求められるDXの推進

働き方の多様化やコロナ禍の影響で顧客の動線はめまぐるしく変化しています。 そういった変化に対応するため、企業は様々な面でDX推進に取り組んでいます。 その中でも、デジタルマーケティングやセールス領域での取り組みでは、顧客接点の強化や改善への投資が多く見られます。

見落とされがちなPIM（商品情報管理）への投資

しかし、顧客接点を強化・改善し、販売チャネルが増えたことで新たな課題も発生します。 例えば、一つ一つのチャネルに対しての情報連携に時間がかかってしまったり、連携した情報に差異があったり… 商品に関するあらゆる情報の管理が複雑化することで、このような新たな課題は生まれてしまいます。 こうした状況を生み出さないためには、商品に関するあらゆる情報を一元管理できる、PIMの導入が必要となります。 表面の顧客接点側だけではなく、基礎となるPIMへしっかりと投資を行うことで変化の激しい市場の流れにも対応することが可能となるのです。

PIMへの投資で得られるメリット

PIMを導入することで得られるメリットとしては、以下のような点が挙げられます。 ・商品に関するあらゆる情報の一元管理ができ、管理コストが削減できる ・適切かつスピーディに各チャネルへのデータ公開が可能 ・手作業で行っていた業務の効率化、自動化が達成できる ・国内外問わず、情報の連携が可能なため、海外の情報アクセスへの垣根もなくすことができる

本セミナーでは、部署単位などからスモールスタートできるサービスをご紹介いたします。 成果を実感しながらスケールさせられるため、自社に合った形で導入していくことが可能です。

製造業の経営企画部門、マーケティングや営業のご担当者様、IT・DX推進部門の方におすすめのセミナーです。

プログラム

13:45-14:00　受付

14:00-14:05　オープニング（マジセミ）

14:05-14:45　日本企業のデジタルマーケティングの問題点、WebやMAよりも先にやるべきこと

14:45-14:55　質疑応答

主催

株式会社Contentserv（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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働き方の多様化と働く場所を縛る業務

働き方改革やリモートワークの広がりで、オフィスに出勤しなくても業務が行える状況を整備する企業も多いのではないでしょうか？ しかし、業務の中にはオフィスに出向いたり対面して行うべき業務がどうしても発生してしまいます。 その代表格として、決裁関連の手続きや、それに伴う押印といった業務が挙げられます。

決裁や押印にかかる手間や時間を減らす

決裁や押印を紙ベースの対応から、ワークフローに移行することで、押印のために出社するといった手間や、決裁者との日程を調整・押印を待つという時間を削減することが可能となります。 また、一部の社員がこうした業務のために出社することで全く出社しなくても良い社員との間で発生する不公平感も解消できます。

WebNESTEE STAMPで実現する業務効率化

ワークフローシステムも多くの種類のサービスが存在していますが、WebNESTEE STAMPは決裁依頼、承認といった業務はもちろん、電子押印まで対応が可能なためワークフローで決裁の承認を得た後、押印を依頼・完了まで待って対応を進める…といった行動が不要になります。 また、5名から利用できるシステムのため、どのような事業規模の会社でも導入が行える点や、利用開始時・開始後のサポートも電話やメールだけではなく、オンライン会議ツールで画面共有でガイドしてもらえるなど、手厚いサポートを受けられるのが特長です。

本セミナーでは、業務上で発生しがちなお悩みを事例として取り上げながら、その解消方法をお伝えします。 業務の効率化を進め、ビジネスの速度を上げたいとお考えの経営者様、決裁者様におすすめのセミナーです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　中小企業に適した、ワークフロー＋電子押印とは？～ワークフローでの承認後、Excelで作成した見積書、PDFの注文書などに、ハンコ画像を簡単に押印できる～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社クロスユーアイエス（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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様々な要因で広がる、働き方の多様化

コロナ禍の影響や働き方改革の推進でオフィスに出社するといった既成概念に大きな変化が訪れています。 少し前までは、オフィスに社員が出勤し働くことが当たり前でしたが、現在はオフィスに全く出勤しないという社員も多いのではないでしょうか？ しかし、営業社員や総務担当者など一部の社員はオフィスへの出勤が必要な業務があり、出勤の頻度に格差が生じています。

DX化で取り残されがちなFAX対応

オフィスへの出勤が必要となる業務の一つにFAX対応があり、送信や受信確認・振り分けのために出勤している方もいるのではないでしょうか？ DX化を行う中で、社内のデータ管理や連絡体制は取り組んでいるものの、一部の社員が対応している限定的な業務は後手に回りがちで、FAXもその一つと考えます。

利便性を高めながらコスト削減も行える

そのような、非効率な状況を打破できるサービスを本セミナーでご紹介いたします。 これまでやめられなかった、FAX対応を電子化することで、いつでも・どこでも対応可能になるサービスです。 例えば、営業社員が取引先へFAX送信する際に自宅や外出先からでも送信ができるので、時間を無駄にせず営業活動に専念できます。 また、アプリとの連携やセキュアな環境での対応が行えるため、紙ベースでの対応を行うよりも安全で効率的な対応が実現できます。 利便性を高められるだけでなく、データでのやりとりで完結できるため、既存のFAX対応でかかっていたインク代や紙代などのコストをカットできます。

社員の効率的な業務を実現させたい、不要なコストを削減したいとお考えの中小企業の経営者様、バックオフィス・DX化のご担当者様におすすめのセミナーです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　やめられないFAXを、電子化して使い続ける ～送受信がどこでもできる利便性とコスト削減のノウハウ～

14:45～14:55　質疑応答

主催

j2 Global Japan有限会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、2022年11月に開催したセミナー『文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）をどう管理、共有するべきか？』と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望により追加開催いたします。

コラボレーションツールの普及で、電子データとして記録される文書情報の作成過程のコミュニケーション

リモートワークとともにコラボレーションツール（Slack/Teamsなど）が普及し、その中で文書情報の共有も多くなってきました。 文書のオンライン共同編集や電子メールは以前から存在している技術ですが、現在ではこれらに加えてクラウドストレージやビジネスチャットなどのツールも急速に普及しています。 そして、以前は保存されなかった作成・編集過程のドラフトやメモが電子的に追跡可能となり、承認やレビューの結果にいたるまでのコミュニケーションの過程も追跡できるようになっています。

新しい文書情報管理の考え方

情報をどこに管理すべきか、というのは文書情報管理を担当する方はすでに検討、対応していることかと思います。 しかし、前述の視点を踏まえると「完成済みの文書をいかに管理するか（どこに保管するか）」だけでは不十分で、「どのように文書情報を作成していくか、その過程でどのようなコミュニケーションがあったのか」も考慮する必要があります。 これは、Slack/Teamsなどのコメントなどの情報を活用することで実現可能です。

文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）を管理、共有する方法

そこで本セミナーでは、文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）を管理、共有する方法を解説いたします。 さらに、さまざまなツールに蓄積されていく情報も視野に入れた、新しい文書情報管理の考え方も解説いたします。

プログラム

10:45~11:00　受付

11:00~11:05　オープニング（マジセミ）

11:05~11:45　文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）をどう管理、共有するべきか？

11:45~11:55　質疑応答

主催

リックソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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デジタル活用が競争力の源泉となるDX時代、システム開発の果たす役割もより大きく

デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術の活用によるビジネス変革（＝DX）が求められています。 ITとビジネスが密接に結びつく中、企業経営においてシステム開発が果たす役割もより一層大きくなっていると言えます。

事業部門の求めるスピード感にシステム開発が追いつかない

DX案件として新規事業を立ち上げ、新たなシステムの開発に乗り出している事業会社も多いことでしょう。 しかしながらシステム開発には膨大なコストと時間がかかるため、多くの企業がスピード感の問題に直面します。 特に事業会社のシステム開発責任者や、アーキテクチャの意思決定をする（いわゆる「テックリード」）立場にある方は、事業部門から要求されるスピード感と、開発部門やベンダが対応できるリアルな工数とのギャップに苦しまれているケースも多いのではないでしょうか。

従来の開発スタイルの問題点

システム開発に膨大な工数がかかる要因には、従来の開発スタイルが抱える問題点が大きく関係しています。 特にこれまで主流であったウォーターフォール型は、サービス提供までに膨大な時間がかかる開発モデルであり、開発中に要求が変化することも考慮されていないため、柔軟な変化が求められる現代のビジネス環境に適した形とは言えません。 納期やコストに余裕がないことで、肝心のUXが犠牲になり使いにくいシステムをエンドユーザーが我慢して使い続ける羽目になったり、独自開発にリソースを割けず個々の案件に最適化したシステムを作れないなどの弊害が起きているのが実情です。 何より、正解が分からない中で市場検証を繰り返すには、最初から作るものを決める開発スタイルは合致しません。

DXに求められるスピード感で開発を進める方法とは？

DXに求められるスピード感で開発を進めるためには、上記のような従来の開発スタイルからの脱却が必要です。 そこで本セミナーでは、DX案件における開発スピードの課題を解決する方法について解説します。 また、スピード感を上げ、コストを減らしながら開発を進める方法の一つとして、昨今話題のサービス「BaaS（Backend as a Service）」についても解説する予定です。

・事業部門の求めるスピード感にシステム開発が追いつかない

・独自開発になるべく多くのリソースを割き、満足度の高いシステムを作りたい

・ビジネス環境の変化に柔軟に対応できる開発体制を築きたい

このようにお考えの、事業会社のテックリードやCTOの方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　事業会社のテックリードが真剣に考えるべき、DX案件の開発スピードの課題

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社Hexabase（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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さまざまな業界において、コンテンツが多種多様化している

従来の業務では、扱うコンテンツはオフィス文書や画像データなどが主流でした。しかしDXが加速する近年では、さまざまなデジタルデータが求められています。 例えばドライブレコーダーや監視カメラなどの動画データ、通話や会話などの音声データなど、コンテンツのデータ量は増大し、種類も多様化しています。

業務システムと、ファイルサーバーと、人間が使い分けている

このようなコンテンツをファイルサーバーやオンラインストレージで管理している方も多いかと思います。 しかし、業務システムへのデータ入力と、ファイルサーバーへのコンテンツの登録と２度手間となり、従業員に負担がかかります。 さらに、一般的なファイルサーバーやオンラインストレージでは、「版管理ができない」などの課題もあります。

既存システムに、本格的なコンテンツ管理機能を簡単に追加する方法

理想は、業務システムが大容量かつ多様なコンテンツを扱えるようになることです。 それにより従業員は、業務システムのみ操作すればよくなり、業務効率が向上します。 そこで本セミナーでは、既存システムに本格的なコンテンツ管理機能を簡単に追加することで、業務を効率化する方法について解説します。 具体的には、既存システムと、コンテンツ管理システムのAlfrescoとをAPIやフェデレーションサービスで連携したり、iPaaSツール Workatoを使った連携方法などをご紹介します。

プログラム

10:45~11:00　受付

11:00~11:05　オープニング（マジセミ）

11:05~11:45　既存システムに動画・音声などの大容量データなど、コンテンツ管理機能を追加する

11:45~11:55　質疑応答

主催

リックソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

Hyland Software Inc. （プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「ogis-ri.co.jp」「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ABOUT

この度オージス総研では、弊社がご支援するお客様の取り組み事例を広くご紹介する「OGIS Forum 2022」を開催いたします。

企業の経営環境がめまぐるしく変化し、将来の予測がより一層難しくなる中、 これまで以上に迅速かつ柔軟な適応力が企業には求められています。 そこで本フォーラムでは、「激変する社会に対応する俊敏性・適応力を高める次の一手」をテーマに、 様々なビジネス・IT課題の解決に挑戦するお客様事例セッションを多数ご用意しました。

共通課題を持つお客様の変革へのヒントを見つける場としてご活用いただきたく、皆様のご参加をお待ちしております。

TIMETABLE

DAY1 13:30-13:40 開催のご挨拶

株式会社オージス総研

代表取締役社長 中沢 正和

DAY1 13:40-14:30 不確実な時代に磨くべき脳力

将来予測がつかない不確実な時代をむかえたと言われる今、仕事や人生を輝かさせていくために磨くべき能力を脳科学の視点から解説する。

脳科学者

茂木 健一郎 氏

DAY1 14:30-15:00 オージス総研とJR西日本ITソリューションズの協業の歩み

当社は、2007年の業務提携契約を締結以降、オージス総研の協力を得ながら成長を遂げてきたが、今後はDX推進における対応という点において協業のさらなる深度化が必要となってきている。これまでのJ-WITSとオージス総研との協業の取組み内容を振り返りつつ、現在検討を進めている今後のDX領域における協業に向けた取組みについてご紹介させていただく。

株式会社JR西日本ITソリューションズ

デジタル推進部 部長 中山 直樹 氏

DAY1 15:00-15:10 休憩

DAY1 15:10-15:40 マイクロサービス化によるバックエンドシステムの再構築事例

トヨタファイナンシャルサービス株式会社が運営するMaaSアプリ「my route」が取り組んだバックエンドシステムの再構築事例を紹介します。事業拡大に伴い発生していたシステムの拡張性や保守性の課題に対してマイクロサービス化を行うアプローチを取り、機能追加や導入エリアの拡大に容易に対応できる仕組みを実現しました。

KINTOテクノロジーズ株式会社

取締役副社長 景山 均 氏

DAY1 15:40-16:10 三菱UFJ銀行におけるAPIシステム開発の取り組み

三菱UFJ銀行の金融機能をAPI化するにあたって、ビジネス環境の変化に追従できるシステム開発が求められた。 そこでアジャイル開発を採用し、複数のAPI連携をBFF（Backend For Frontend）でオーケストレーションするなど、変化に柔軟に対応できる開発プロセス、システムデザインを重視した。 このような開発を行った背景や目的、またその開発の流れ、使用したツール、得られたノウハウについて現場担当者の目線を交えてお話しする。

三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社

預金商品開発部 梶本 岳彦 氏

DAY1 16:10-16:40 環境規制業務を支える変化に柔軟なシステム開発トライ

自動車業界では各国の環境規制（CO2排出量や燃費規制など）に準拠してビジネスを遂行するのが1つの重要なビジネス要件となっており且つ、昨今各国にて強力に推し進めているCNやSDGsを発端として各国の環境規制は日々変化・厳格化している。その変化に柔軟に対応する為のシステム基盤が求められており、オージス総研が提供しているビジネスルールマネジメントシステムである「yonobi」を活用したトライについてご説明させて頂きます。

トヨタ自動車株式会社

情報システム本部　DX開発推進部 ビジネス開発支援室　コーポレート戦略支援G グループ長 松永 裕樹 氏

DAY2 13:30-13:40 開催のご挨拶

株式会社オージス総研

代表取締役社長 中沢 正和

DAY2 13:40-14:30 不確実な時代に磨くべき脳力

将来予測がつかない不確実な時代をむかえたと言われる今、仕事や人生を輝かさせていくために磨くべき能力を脳科学の視点から解説する。

脳科学者

茂木 健一郎 氏

DAY2 14:30-15:00 システムズエンジニアリングを推進する。オリンパス医療事業における取り組み

オリンパスのシステムズエンジニアリングの取り組みは、2008年から開始されており、今年で14年目を迎える。これまでプリンタ事業、顕微鏡事業、医療イノベーションテーマなど着実に広がりをみせてきたが、2021年より医療事業部門に、システムズエンジニアリング本部が設立された。本講演では、新しい本部における、新規プロジェクト適用・推進に関する課題と施策について紹介する。

オリンパスメディカルシステムズ株式会社

システムズエンジニアリング　アーキテクチャ開発 システムズエンジニアリング推進 シニアエキスパート 後町 智子 氏

DAY2 15:00-15:10 休憩

DAY2 15:10-15:40 SAFeでの基幹システム開発事例 - 初めてアジャイルの苦労と工夫

ウォーターフォール型開発を主として取り組んできた当社が、アジャイル型開発への転換を狙い活動したプロジェクトの事例をご紹介。SAFe（Scaled Agile Framework）を活用し、複数チームで基幹システム開発に取り組んだ内容と、それに伴うRTE（リリーストレインエンジニア）の苦労と工夫を具体的にお話させていただきます。

株式会社トヨタシステムズ

製品情報管理本部　部品表活用IT部 部長 近藤 眞司 氏

株式会社トヨタシステムズ

製品情報管理本部　部品表活用IT部 GM 櫻井 寛之 氏

DAY2 15:40-16:10 ebookjapanの挑戦と、変化に対応していくための取り組み

電子書籍書店のパイオニアとして2000年創業の「eBookJapan」は、2019年にヤフー株式会社が運営する「Yahoo!ブックストア」とサービス統合し、新しい「ebookjapan」となりました。その後サービスは成長を続け、2022年にLINEマンガを運営するLINE Digital Frontier株式会社と資本連携。新たな挑戦を行っています。サービスの統合や組織融合など様々な変化に対応していくための取り組み事例をご紹介します。

株式会社イーブックイニシアティブジャパン

CTO（最高技術責任者）兼　開発グループGM 兼　ヤフー株式会社　メディアグループ　バーティカル統括本部 イーブックイニシアティブジャパン支援室 朝日 勝雅 氏

DAY3 13:30-13:40 開催のご挨拶

株式会社オージス総研

代表取締役社長 中沢 正和

DAY3 13:40-14:30 不確実な時代に磨くべき脳力

将来予測がつかない不確実な時代をむかえたと言われる今、仕事や人生を輝かさせていくために磨くべき能力を脳科学の視点から解説する。

脳科学者

茂木 健一郎 氏

DAY3 14:30-15:00 「最強のデータ分析組織」の仕事の流儀

大阪ガス（株）は、社内のビジネス課題をデータ分析・活用で解決するデータ分析専門組織であるビジネスアナリシスセンターを中心に、ビジネスにデータを生かす取り組みを推進している。本講演では、ビジネスアナリシスセンターがどの様な組織で、どんなプロジェクトに現在取り組んでいるのかを紹介すると共に、データ分析・AI活用プロジェクトの進め方や、データ分析人材の育成に関するノウハウを紹介する。

大阪ガス株式会社

DX企画部　ビジネスアナリシスセンター 所長 岡村 智仁 氏

DAY3 15:00-15:10 休憩

DAY3 15:10-15:40 モビリティーカンパニーへの変革にむけた新価値創造の取り組み

トヨタ自動車はモビリティーカンパニーへの変革宣言を行い、新価値創造への取り組みを推進中。先進技術開発カンパニーでは、技術を起点に社会課題解決に寄与する価値づくりに挑戦したが、思うように進まない事態に直面。そこで、オージス総研・行動観察リフレーム本部との共創によって、技術シーズと生活者体験の統合にトライした結果、目指すべき価値の方向性を明らかにすることが出来た。今回はその取り組みのプロセスやポイント、苦労点などを共有する。

トヨタ自動車株式会社

先進技術開発カンパニー　先進モビリティシステム開発部 主任 赤石 誉幸 氏

DAY3 15:40-16:10 ベネフィット・ワンの戦略とデジタルアイデンティティ

福利厚生のアウトソーシングを柱に成長を続け、業界のリーディングカンパニーとなったベネフィット・ワンはいかにして「ＢｔｏＥ」プラットフォーマーになろうとしているのか。 成長戦略を実現するにあたり、最優先事項として取り組んだのが質の良いデジタルアイデンティティを提供できる基盤づくりでした。 本講演ではベネフィット・ワンの戦略と「ベネアカウント」、そして「ベネアカウント」の基盤であるThemiStructについてお話します。

株式会社ベネフィット・ワン

情報システム事業部　開発・運用部 大類 健史 氏

株式会社ベネフィット・ワン

情報システム事業部　開発・運用部 加藤 由宇太 氏

特別講演（オンデマンド配信）　※配信期間　11/16（水）13:30～11/18（金）23:59

東京電力グループにおけるITシステム改革とDX推進の取組み

2016年4月CIO就任と同時に発生したシステム障害から、何を学びどんな改革を断行したのか。法的分離の規制要件のなか、開発責任の機能再配置とQCD改革、その後の結果とグループCIOとしての私見。現在取り組んでいる、守りのQCD改革と攻めのDXの同時実行の状況とその課題、人財育成から組織文化変革の取組み状況を紹介する。

東京電力ホールディングス株式会社

常務執行役　最高情報責任者(CIO) 兼 最高情報セキュリティ責任者(CISO) 関 知道 氏

最も効果のあるDX化とはー日本カストディ銀行の成果からー

日本カストディ銀行では、事務処理のトランスフォーメーションを加速し、大きな効果が見込める業務デジタル化ツール等に限り、ＤＸ化投資として取り組むこととしています。これまでの成果を検証すると、社内スキルだけでＤＸ化を推進するよりも、社員とメンタースキルの高い対話型外部コンサルタントが、協働して事務処理の標準化を模索し、導入したＤＸ化が最も効果が高いという結論となっています。

株式会社日本カストディ銀行

代表取締役社長 田中 嘉一 氏

Challenge! ～ITが変わる、ITから変える。～　

わが社は、塗料業界のリーディングカンパニーとして、社会・環境の変化に応じた塗料をグローバルに提供しています。その141年の長い歴史の中で、現在第2の創業と言えるほどの大きな変革の真っただ中にあります。この変革期を乗り切るには、ITの高度な活用は不可欠であり、「ITを経営の戦略的武器として使う」ことは生き残りをかけたチャレンジです。このチャレンジについて紹介いたします。　　

日本ペイントコーポレートソリューションズ株式会社

常務執行役員　日本グループCIO 石野 普之 氏

DaigasグループのDX取り組みについて

当社では、事業環境やサービス、それを支える業務などが長年固定的であったことから、オージス総研とともに、早くからITを活用した自動化・効率化を進めてきました。またその結果、多くのデータやその活用ノウハウの蓄積が生まれてきました。現在は、様々な環境変化も背景に、企業グループとして大きな変革の時期を迎えています。DX＝Daigas Transformationにおける取り組み状況や気づきなどをお話ししたいと思います。変革に挑戦されている皆さまのご参考になれば幸いです。

大阪ガス株式会社

執行役員 経営企画本部　DX企画部長 吉村 和彦 氏

オージス総研取り組み紹介（オンデマンド配信）　※配信期間　11/16（水）13:30～11/18（金）23:59

高まるセキュリティニーズに組み込み機器開発はどう取り組むべきか

IoT機器や制御システムのような組み込み機器に対するサイバー攻撃は激しさを増し、それを受けて各業界におけるセキュリティニーズも高まりを見せています。本講演では組み込み機器によく使われるオープンソースソフトウェアの脆弱性や、近年の政府の動向（技適マーク, 経済安全保障推進法、など）を紹介します。さらに、セキュリティに対応した開発を行うために重要な脅威分析手法について解説し、オージス総研のセキュリティソリューションをご紹介致します。

株式会社オージス総研

ソリューション開発本部　組み込みソリューション部 技術開発第４チーム 大坂 幸治

最先端EDA技術でスマート化する社会への俊敏性と適応力を高めるリアルタイム・アプリケーション開発・実行プラットフォーム（Vantiq）

・EDA概要ご説明 ・最先端EDA（Vantiq）のご説明 ・Vantiqの開発環境／開発者様にとってのメリット ・事例ご紹介

株式会社オージス総研

ソリューション開発本部 エンタープライズソリューション第５部 池田 豊隆

株式会社オージス総研

営業本部　東日本営業部 渡邊 該

既存の知識だけでAIOpsを活用し成果を出す方法とは

DX推進によるシステム需要増などでシステム運用負荷が高まる一方で、運用コスト増や属人化にお悩みではないでしょうか。本講演では、お客様の持つドメイン知識に当社のAIスキルを組み合わせることで、人の判断を含む運用業務を自動化し生産性向上を実現した、最新のAIOps事例をご紹介いたします。ご視聴いただくことで、AIOpsの導入方法を知り、運用現場への適用イメージを掴んでいただけます。

株式会社オージス総研

プラットフォームサービス本部　基盤インテグレーション部 インテグレーション第二チーム 山田 さくら

ビジネス創出をサポートする企業間データ連携への取り組み

環境変化に対応し新たなビジネスを創出していくには、企業や業界を超えたデータ連携がますます重要となります。本講演では、大阪ガス様の事業拡大における取引先との大量データ連携の事例を、従来のＥＤＩにはない３つの特長を持った企業間データ連携機能とともに紹介いたします。

株式会社オージス総研

プラットフォームサービス本部 EDIサービス部　ビジネス企画チーム 秦野 邦洋

ボブとアンジー×量子技術で栄養バランスの良い献立提案

量子コンピュータを筆頭に量子技術活用に向けた様々な研究開発に注目があつまっています。そのなかでも比較的実用に向けた準備が整いつつある量子アニーリングマシンを用いた献立提案の活用事例をご紹介します。献立の料理レシピは、オージス総研が運営するレシピサイト「ボブとアンジー」のデータを利用しています。

株式会社オージス総研

技術部 データエンジニアリングセンター 山口 雄也

「顧客発見」重視のデザイン思考① ～DXの時代とデザイン思考～

DXを実現するには、単なるデジタル化ではなく顧客や社会のニーズを中心としたビジネスモデルの変革が必要となります。そのために重要となる「デザイン思考」について、事例を交えてご紹介します。 ※2022年5月実施のセミナー映像の特別編集版です

株式会社オージス総研

行動観察リフレーム本部 コンサルティング企画開発部長 保手浜 勝

「顧客発見」重視のデザイン思考② ～OGIS-Creation Styleと行動観察～

デザイン思考やアジャイルを組み合わせた、オージス総研独自の高付加価値創出モデル「OGIS-Creation Style」についてご紹介します。また行動観察の必要性や特徴について、簡単なワークも交えてご紹介します。 ※2022年5月実施のセミナー映像の特別編集版です

株式会社オージス総研

行動観察リフレーム本部 コンサルティング企画開発部長 保手浜 勝

「顧客発見」重視のデザイン思考③ ～事実把握・インサイト・提供価値～

インサイト・提供価値・リフレーム・プロトタイプなど、イノベーション創出・DX実現に向けた各要素について、クイズなども交えてご紹介します。 ※2022年5月実施のセミナー映像の特別編集版です

株式会社オージス総研

行動観察リフレーム本部 コンサルティング企画開発部長 保手浜 勝

※登壇者およびセッション内容は予告なしに変更となる場合がございます

お申込み

1．お申し込みフォームより必要項目を入力してください。 2．事前登録完了のお知らせをメールでお送りします。 3．受講可能な方には後日、視聴用URLとログインID／パスワードをお送りします。

※お申込みは事前申込制とさせて頂きます。なお定員になり次第お申込み締切となります。 同業他社さまにはご参加をご遠慮頂いております。

主催

株式会社オージス総研（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

温室効果ガス排出量、ポスト株主資本主義、VUCAなど変化する環境における、計画手法

この度、Anaplanジャパンは、昨年に引き続き、2022年11月に自社主催のオンラインイベント「Anaplan Connect」 を執り行う運びとなりました。国内での導入社数はすでに200社を超え、インフレやコロナ禍といったビジネス状況の中、Anaplanの提唱する計画手法への期待が益々高まる中、より多くのユーザー様・パートナー様に最新の情報をお届けするため、本イベントを開催します。

以下のような講演があります。

・ポスト株主資本主義の時代に求められる社会課題の解決とビジネス成長の両立

・VUCA時代のマネジメントを支える要員計画　～大手製造業の取組事例をもとに～

・あらゆる業種に対応! Anaplanで実現するGHG排出量計画/削減

・循環型成長時代を見据えた計画業務のあり方

・変化に強いSCMの実現に向けて -東レ・メディカル様 調達計画における取組事例-

・セブン&アイ・ホールディングスにおけるIT予算管理業務の高度化

・パナソニック ホームズ様における経営管理DX ～飛躍的な経営スピード・精度

基調講演スピーカー

中田 淳 Anaplanジャパン株式会社 社長執行役員

2000年大学卒業後、国産コンピュータメーカー、米系ソフトウエア会社を経て2007年にSAPジャパン株式会社入社。2013年よりSAP Analyticsポートフォリオの日本国内における事業責任者を務める。2016年2月にAnaplanジャパン株式会社の第一号社員として入社、現在に至る。

花田 琢也　氏 日揮ホールディングス株式会社 専務執行役員 CHRO・CDO

1982年、日揮株式会社入社。2002年、NTTグループと「トライアンフ21」設立、CEO就任。2010年日揮アルジェリア現地法人CEO就任。事業開発部門長、人財開発部門長、デジタル部門長を経て、2021年、日揮グローバル エンジニアリングセンター プレジデント就任。2022年4月より現職。

福田 譲　氏 富士通株式会社 執行役員　Executive Vice President　CIO、 CDXO（最高デジタル変革責任者）補佐

1997年SAPジャパン入社、2014～20年の約6年間、代表取締役社長。2020年4月、富士通に入社、現職。同社自身のDX、日本型DXの探索・実践とフレームワーク化に取り組んでいる。「日本を、世界をもっと元気に」がパーパス。

飯野 貴弘　氏 株式会社三菱UFJ銀行 人事部副部長

1996年三菱銀行入行。法人業務、証券への出向等を経て、2013年以降は人事業務に従事し、米国での4年弱を含め、約9年人事部に所属。東京本社より、各地域の人事運用を統括。

渡辺 寛久　氏 NOK株式会社 営業本部 営業管理部 部長

営業部門における販売管理システム・製品量産プロセスの営業支援システムの開発に従事。 現在は営業管理部にて、営業部門の統括、及び業務の効率化、販売計画のDX化を推進中。

Day1 11.10（木）アジェンダ

13:00 – 14:05

計画・予測・意思決定とDX

Anaplanは国内外のお客様の旧来型の計画業務を変革し、確かな将来の見通しをアジャイルに得るためのお手伝いをして参りました。本講演ではAnaplanプラットフォームの現在地と将来像についてご紹介いたします。

Anaplanジャパン株式会社 社長執行役員 中田 淳

DX戦略とAnaplan

本セッションでは業界のリーディングカンパニーからお二方の情報部門の責任者をお招きし、各社におけるDX戦略のご紹介と、その戦略におけるAnaplanの位置付けについて、お話を伺います。

Anaplanジャパン株式会社 社長執行役員 中田 淳

日揮ホールディングス株式会社 専務執行役員 CHRO・CDO 花田 琢也　氏

富士通株式会社 執行役員 Executive Vice President CIO、CDXO（最高デジタル変革責任者）補佐 福田 譲　氏

14:10 – 14:40

循環型成長時代を見据えた計画業務のあり方

デロイトは日本の成長手段として”価値循環”を提唱しています。また、この概念がサーキュラーエコノミーの実現にも有用であり、注目度の高いGHG排出管理を例に、このコンセプトを踏まえた計画業務のあり方をご紹介します。

デロイト トーマツ グループ 執行役 松江 英夫　氏

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員 渥美 文孝　氏

14:45 – 15:15

Anaplanテクノロジーアップデート 2022

2022年にリリースした新機能を振り返るとともに、今後のAnaplanソリューションのロードマップを通じて、お客様への価値貢献領域をご案内いたします。

Anaplanジャパン株式会社 ソリューションコンサルティング　ディレクター 大場 達生

Anaplan on Anaplan –　Anaplanでの社内活用最新事例

Anaplanは、自社ソリューションを最も使いこなし、ビジョンの”Connected Planning”を実現しています。このセッションでは、Anaplan on Anaplan(AoA)と呼ぶ、Anaplanの社内活用事例をご紹介します。

Anaplanジャパン株式会社 ビジネス バリュー&ストラテジー　プリンシパル 前田 裕文

15:20 – 15:50

Connected Planningを支えるデータ活用基盤

企業の意思決定と計画業務向上を支援する為にBigQuery 及びAI/ML 機能とAnaplanのシームレスな統合は必須です。Google Cloud 上で動作する Anaplan のエンタープライズプランニングとGCPの連携はお客様に計画業務の向上を提供するのと同時に、全社規模のデータ活用プラットフォームを実現します。

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 ソリューション＆テクノロジーグループ　データアナリティクス 市場開発 リード 田村 政則　氏

変化に強いSCMの実現に向けて -東レ・メディカル様 調達計画における取組事例-

不確実な未来に立ち向かうため、「変化に強いSCM」が求められています。生産・販売の双方向の変化に迅速に対応するべく、調達計画の高度化に取り組まれている東レ・メディカル様の事例をご紹介します。

東レ・メディカル株式会社 経営管理部門 購買業務部　部長 高野 利明　氏

富士通株式会社 Digital Solution事業本部SCMソリューション事業部　マネージャー 金山 将久　氏

富士通株式会社 Digital Solution事業本部 SCMソリューション事業部 柳 夕雅　氏

15:55 – 16:25

Anaplanを活用した需要予測　製品・サービス特性に応じた成功のためのアプローチ

AI需要予測に取り組むと、データや人材不足、ROIの壁、AIの予測結果の解釈の問題など、多くの課題にぶつかります。本講演では、取り組みを確実に前進させるためのアプローチについてお話しします。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 AI＆D ディレクター 荒谷 裕介　氏

Anaplanジャパン株式会社 ソリューションコンサルティング　ディレクター 大場 達生

サステナビリティを支えるSCM

～GHGシミュレーションによる削減活動促進～ 環境問題が拡大する中、GHG（温室効果ガス）排出削減は全企業の至上命題です。SCM計画を応用し、企業活動で生じる将来のGHG排出量を予測、プロアクティブな対策を検討できる仕組みを提案します。

株式会社クニエ SCM/S&OPチーム　シニアマネージャー 多田 和弘　氏

16:30 – 17:00

セブン&アイ・ホールディングスにおけるIT予算管理業務の高度化

IT予算管理業務における脱Excelの取り組みを中心に、セブン&アイ・ホールディングス様でのAnaplanを使ったIT予算管理プロセスの改革事例をご紹介します。

株式会社セブン&アイ・ホールディングス IT戦略部 兼 ITインフラ部　シニアオフィサー 村島 大我　氏

株式会社セブン&アイ・ホールディングス IT戦略部　オフィサー 森口 慶紀　氏

アクセンチュア株式会社 テクノロジー コンサルティング本部　ENTERPRISE VALUEマネジメント グループ　シニアマネージャー 増田 貴宣　氏

VUCA時代のマネジメントを支える要員計画　～大手製造業の取組事例をもとに～

競争激化、少子高齢化などを背景に、優秀な人材の獲得と維持が求められる昨今、要員計画の重要性が高まっています。10万人以上の従業員を抱える大手製造業での要員計画を起点としたDX事例をご紹介します。

Ridgelinez株式会社 Competency Group Director 島田 裕士　氏

17:05 – 17:35

人的資本経営ステージとデータ活用 ～Anaplanによる人的資本ダッシュボード～

Anaplanを活用したNRI流の人的資本ダッシュボードを紹介 【こんな方にお薦め】 ・バケツリレー解消後の、次のAnaplan活用方法を検討中 ・人的資本のデータ活用を検討中”

株式会社野村総合研究所 経営DXコンサルティング部　プリンシパル　エキスパートコンサルタント 後藤 正博　氏

株式会社野村総合研究所 経営DXコンサルティング部　エキスパートコンサルタント 星野 哲平　氏

販売計画、生産計画、在庫計画のデジタル化の事例紹介

・Anaplanを活用したデジタル改革のポイント ・販売計画、生産計画、在庫計画のデジタル化の事例紹介 ・各種計画系業務をデジタル化する際の他システムとの連携の事例紹介

株式会社デジタルフォルン デジタル改革・データアナリティクス事業部 統括部長 木村 岳洋　氏

Day2 11.11（金）アジェンダ

13:00 – 13:35

ユーザーパネルディスカッション ー 業務部門におけるDXの実践

本セッションでは、異なる業種からAnaplanユーザー部門の皆様をお招きし、それぞれの業務におけるDXの実践についてパネルディスカッション形式でお話を伺います。

Anaplanジャパン株式会社 社長執行役員 中田 淳

株式会社三菱UFJ銀行 人事部副部長 飯野 貴弘　氏

NOK株式会社 営業本部 営業管理部 部長 渡辺 寛久　氏

13:35 – 14:05

ポスト株主資本主義の時代に求められる社会課題の解決とビジネス成長の両立

米ビジネスラウンドテーブルに端を発する「Responsible Business」の考え方と、その実現手段の一つとしてのGHG排出量削減の取り組みの方向性について、Anaplanの活用も交えご紹介します。

アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部　ストラテジーグループ　公共サービス・医療健康 プラクティス日本統括 兼 サステナビリティ プラクティス日本統括　マネジング・ディレクター 海老原 城一　氏

14:05 – 14:35

全社オーケストレーションによる経営管理高度化の実践

コニカミノルタでは経営高度化の実現を目指して、全社規模でAnaplanの導入・活用を進めてまいりました。クラウドを中心とした業務にトランスフォームするためのDX実践を通じて感じたメリット、今後の課題などをご紹介します。

コニカミノルタ株式会社 経営管理部　DX推進G　グループリーダー 部長 今泉 幸博　氏

株式会社クニエ ファイナンシャル マネジメント トランスフォーメーション　シニアマネージャー 安東 容載　氏

14:40 – 15:10

パナソニック ホームズ様における経営管理DX ～飛躍的な経営スピード・精度の向上

“予算策定業務において、Anaplanを活用した業務改革により飛躍的な経営スピード・精度の向上を達成。予算PL/BS/CF/資金繰り表を一気通貫の仕組みで実現。更なる効果を目指して対象業務を拡大中。

パナソニック ホームズ株式会社 エグゼクティブアドバイザー 岩本 寿彦　氏

パナソニック ホームズ株式会社 経理部 主計課 課長 岸本 康志　氏

アクセンチュア株式会社 テクノロジーコンサルティング本部　アソシエイト・ディレクター 富田 泰紀　氏

アクセンチュア株式会社 ビジネスコンサルティング本部　シニア・マネジャー 岡田 陽次郎　氏

4か月でクイック構築 -グローバル調達領域へのAnaplan導入事例-

日揮グローバルの調達部では、数万アイテムの見積をExcelで集積しており、業務負荷や属人化の面で課題があった。本講演では、これらの課題に対してどのようにアプローチし、Anaplan導入を行っているかを紹介します。

日揮グローバル株式会社 プロジェクトソリューションズセンター　プロキュアメント部 シニアエンジニア 松村 千波　氏

株式会社野村総合研究所 札幌ソリューション開発一部　システムコンサルタント 越後 祐太朗　氏

株式会社野村総合研究所 経営DXコンサルティング部　プリンシパル　エキスパートコンサルタント 後藤 正博　氏

株式会社野村総合研究所 経営DXコンサルティング部　コンサルタント 木下 正貴　氏

15:15 – 15:45

ファイナンス領域におけるAnaplan導入アプローチ

Anaplanはファイナンスと他領域を繋ぐ部分では強力なツールになる一方、導入当初のスコープやモデリングが非常に重要です。実例を交えてファイナンス領域での導入アプローチをご説明します。

株式会社クニエ シニアマネージャー 林 史崇　氏

株式会社クニエ シニアマネージャー 岩永 勇　氏

保険業界における意思決定高度化の必要性とAnaplanによる実現事例のご紹介

保険業界を取り巻く顧客や産業構造の変革に伴い、計画業務の重要性が高まっています。デロイトでは、保険業界に特化した意思決定高度化に寄与するアセットを保有しており、今回は、その中からU/Wに係る高度化の事例をご紹介します。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 Insurance リーダー/パートナー 春野 玄臣　氏

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 Insurance シニアマネジャー 安藤 宏行　氏

15:50 – 16:20

Anaplanを活用した費用対効果の高いアジャイル型デジタル改革

Anaplanを活用した費用対効果の高い改革の進め方や業務毎の事例、他システムからの連携の事例をご説明。業務例　マーケティング・営業計画、人事関連、財務計画、研究開発でのポートフォリオマネジメント

株式会社デジタルフォルン デジタル改革・データアナリティクス事業部 統括部長 木村 岳洋　氏

Anaplan x Google Cloudで実現するデータ ドリブン プランニング

計画業務の精度を向上させるには、多様なデータが必要です。Google Cloud の SAP Cortex + Analytics Hub を活用することで、自社ERPデータと外部データを Anaplan とシームレスにつなぎ、データドリブンな計画業務を実現します。

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 ソリューション＆テクノロジーグループ　データアナリティクス スペシャリスト 高村 哲貴　氏

16:25 – 16:55

あらゆる業種に対応! Anaplanで実現するGHG排出量計画/削減

Anaplanはパートナー企業様とGHG排出量削減ソリューションの準備を進めています。本セッションでは、今日のESG/GHG関連のトレンドや、Anaplanの活用領域をデモンストレーションを通じてご案内いたします。

Anaplanジャパン株式会社 ソリューションコンサルティング　ディレクター 大場 達生

Anaplan Value – 計画系DXの投資対効果の検討

多くの企業がDXを掲げる中、投資対効果の評価に苦心しています。本セッションでは、Anaplanによる計画系DXの効果の考え方や、具体的な投資対効果を実現した企業事例についてご紹介します。

Anaplanジャパン株式会社 ビジネス バリュー&ストラテジー　プリンシパル 前田 裕文

16:55 – 17:10

クロージング

Anaplanジャパン株式会社 社長執行役員 中田 淳

主催

Anaplanジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社日本経済広告社（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）