本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

（注意）タイトルでは「50代」としましたが、主に40代～60代の方を対象としています。

それ以外の年代の方も歓迎します。 また、副業・フリーランスとしての活動をお考えの方、既に活動されている方を対象としてます。

人生100年時代、このままだと年収はどうなるのか？

「人生100年時代」と言われる現在、我々は自身や家族の生活を支えるため、65歳定年を超えても働き続ける必要があると言われています。

しかし、50歳を超えて「役職定年」「定年継続雇用」「定年再雇用」などを迎えると、年収は大幅に下がると言われています。 もちろん、企業にとって異なりますが、半減する企業も多いようです。

IT企業40代～60代人材が果たすべき役割は大きい

世界中でデジタル化競争が激しさを増す中、日本でも急速にDXが進められています。 しかし国内では、特に中小（ユーザー）企業で大幅にIT人材が不足しており、DXの足かせになっています。

このような中、IT知識、ITスキルを持った、IT企業の40代～60代人材が果たすべき役割は大きいはずです。

IT企業40代～60代人材に求められている、副業の内容とは？

本セミナーでは、IT企業の40代～60代人材が副業やフリーランスの活動を行う場合、どのような業務内容が求められているのか、どのようなスキルが求められているのかについて解説します。

報酬はどうなる？

また、実際の報酬はどうなるのか、その相場感などについて解説します。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:05　オープニング

19:05～19:45　IT企業、50代人材に求められる副業・フリーランスの内容と報酬

19:45～19:55　質疑応答

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

中小IT企業における、深刻な高い離職率

近年、インフレの加速や、IT人材の不足によるエンジニア需要の増加により、エンジニアの給与相場が高騰しています。 中小IT企業の中には、人間関係や会社の将来性、長時間労働やモチベーションの低下など、様々な職場環境の問題を抱えていることも多いと思います。 こういった様々な状況により、IT企業での職務経験が有る人材は、さらに好条件な企業を選択することが予想されるため、中小IT企業においては離職が増えることが懸念されています。

エンジニアはじめスタッフの離職が進む中、職場環境を改善し成長させる方法が分からない

離職率を軽減するためには、前述のような原因に対して客観的な意見を交えつつ、改善、解決していくことが重要となりますが、「どこから対策をはじめればよいのかわからない」「誰に相談すればよいのかわからない」と悩む経営者が多いと思います。 さらに、以下のような課題を抱える企業も多く存在します。

・人材マネジメントが上手くいっていない

・外部研修などで対策を講じているが効果が無い

・いろいろな施策に取り組んでみたけれども上手くいかない

中小IT企業においてスタッフの離職を抑える考え方と施策を解説

本セミナーでは、中小IT企業における職場環境を改善し、人材の離職を抑え、成長に導くための重要なポイントやその方法について解説いたします。

さらに、オンラインでの初回無料相談についてもウェビナー参加者限定でお受けいたしますので、スタッフの離職問題にお悩みの方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　中小IT企業の離職問題～その原因と具体的対策は？

　　　　　　　　　～経営層が取り組むべき社員の離職をおさえ成長させるためのポイントを解説～

14:45~14:55　質疑応答

主催

株式会社アンリミテッドクリエーション（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

自社の業務を分析しあるべき姿に変えていくことの重要性

CRMなどの業務ツールをうまく運用していくためには、導入時に自社の業務を分析し、業務自体をあるべき姿に変えていくことが必要です。 そのうえで、本当に必要なツールを導入することで、相乗効果を生み出すことができます。

クラウドCRMを導入するものの、自社の業務と合わず、使われなくなる

上記の重要性に気づかぬまま、クラウドCRM導入してしまい、下記のような状況に陥る中小企業が散見されます。 ・クラウドCRMを導入したはいいものの、営業担当やマーケティング担当が使いこなすことができず、一部の機能のみしか利用していない ・自社の業務に合わず（もしくは合わせることができず）、Excelでの管理に逆戻りしてしまう

働き方改革やDXが推進される中でクラウドCRMの導入が必要とされている

顧客の動向を追うためや、営業担当の業務効率化を目的としてCRMの導入を検討している企業が多くなっていますが、 ここまで挙げたように業務自体を変えることの重要性を見落としたまま導入し、うまく活用できていないケースも発生しています。

本セミナーでは、CRM導入の課題とその解決策について解説します。 セミナーの中では、小さく始めることができるSaas型のCRMツールのご紹介や、導入時から定着化するまで担当のコンサルタントが伴走しサポートするサービスについてもご紹介いたします。 CRMを導入したがうまく活用できていないと感じている方や、これからCRMの導入しようとお考えの方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:50　中小企業のCRM導入はなぜ失敗するのか？なぜExcelに戻ってしまうのか？～業務をあるべき姿に変えながら、ツール活用で得られる相乗効果～

11:50～11:55　質疑応答

主催

シンキングリード株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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Cookie規制とは何か？デジタルマーケティングにどのような影響があるのか？

2022年4月に改正個人情報保護法が施行され、Webサイトを離れた後のユーザーの行動を追跡するサードパーティーCookie（3rd Party Cookie）は個人のプライバシーの侵害につながるとみなされ、企業はユーザーに対して事前にCookie利用への同意取得が必要となりました。 日本では、利用シェアの高いブラウザであるChromeとSafariでCookie規制が強化され、広告主にとっては下記のようなデメリットが生じています。

Cookieを活用したリターゲティング、オーディエンスターゲティングができなくなる

コンバージョン計測の精度が低下する

その結果、広告費およびCPAが高騰したり、従来のような広告でコンバージョンが獲得できなくなる

といったネガティブな影響が出てきます。

従来の広告では商品ブランドの魅力が伝わらない

さらに、近年スマホやクラウドサービスの普及により情報量が過多になり、ランディングページが以前よりも見られなくなってきています。 とある調査結果によると、ランディングページの最下部まで読み込むユーザーは全体の20%未満とも言われています。 広告出稿をし、ランディングページに遷移させても、顧客を購買・成約にまで至らせるのが難しくなってきています。

LINE公式アカウントはあるが、運用ができていない

そこで多くのBtoC向けWebサービス企業、チェーン展開・店舗型の企業ではLINE公式アカウントで、集客・CRMを行なっています。 広告知識がなくとも手軽に始められ、ユーザーのエンゲージメントが高いのがLINEの特徴です。 しかし、実際に下記のようなお悩みがある方が多いのではないでしょうか？

LINE公式アカウントを作ったが、運用業務に手が回らない

LINEに来訪したユーザーがすぐに離脱してしまう

クリエイティブ制作も発生するため、社内にリソースもない

これらの課題に対して、どのような解決策があるのでしょうか？

LINEを活用した成果報酬型の新規獲得手法とは？

本セミナーでは、「Cookie規制時代にLINEを活用して新規顧客を獲得する方法」をテーマに、Cookie規制の解説と、LINEを活用した成果報酬型の新規顧客獲得メソッド「Chi Chat」を活用した解決策を紹介いたします。 Google広告やSNS広告で広告費が高騰して困っている、LINEをもっと活用していきたい経営者・マーケティング責任者の方は奮ってご参加ください。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:40　【BtoC企業向け】Cookie規制時代にLINEリターゲティングを活用して新規顧客を獲得する方法

・Cookie規制とは？経営者・マーケ担当者が知っておくべき影響と対策 ・なぜ新規顧客が獲得できないのか？なぜCPAが高騰してしまうのか？ ・LINEを活用して低リスクで新規顧客を獲得する方法 ・Chi Chat製品解説、ユースケース紹介 ・製品デモ

10:40～10:55　質疑応答

主催

株式会社人々（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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働き方のスタンダードとなったテレワーク

従来は、毎日オフィスに出社するのが当たり前でしたが、コロナ禍で一気にテレワークが普及しました。 従業員のライフスタイルに合わせた多様な働き方の実現に寄与する仕組みであることから、コロナ収束後も多くの企業で継続されることが予想されており、もはや働き方のスタンダードになったと言えるでしょう。

オフィス勤務では可能だった気軽なコミュニケーションができず、従業員の生産性やメンタルにも影響

利便性の高いテレワークですが、在宅勤務ならではの課題も浮上しています。 特に多くの方が悩まれているのが、コミュニケーション上の課題です。 オフィス勤務していたときのように気軽にコミュニケーションを取ったり、他の社員の状況を伺ったりすることができなくなっているのです。 気軽な会話、いわゆる「ザッソウ（雑談＋相談）」がやりづらくなったことで、情報共有のスピードや頻度が下がり生産性が下がってしまったり、一人きりで仕事をしているという孤独感からストレスが蓄積しメンタル疾患につながるなど、事業運営にも影響が出ているという実態があります。

チャットツールでは不十分な理由

気軽な会話という点では、TeamsやSlackなどのビジネスチャットで代替できると思う方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、オフィス勤務であれば相手の席に行ってサクッと話せばすぐに解決できることを、ビジネスチャットではわざわざ文字を打って相手に送り返事を待たなければなりませんし、新入社員であればチャットを送ることすら抵抗を感じるものです。 また、文字だけのやりとりでは相手の顔や表情もわからないためコミュニケーションエラーが起きやすく、余計にストレスが溜まってしまう可能性もあります。 このように、オフィス勤務時にできていた「ザッソウ（雑談＋相談）」をビジネスチャットでストレスなく気軽に行うには無理があるのです。

仮想オフィス（バーチャルオフィス）により、オフィス勤務と同じような気軽なコミュニケーションを実現する

本セミナーでは、仮想オフィス（バーチャルオフィス）によってオフィス勤務時と変わらないコミュニケーション環境を実現し、テレワークの課題を解決する方法を解説します。 在宅勤務が普及するきっかけとなったコロナ禍よりも以前から全社員テレワークを実施しており、専門メディアや書籍出版による情報発信や、導入コンサルティングなども行っているソニックガーデン社が提供する、仮想オフィスで業界シェアNo.1を誇るサービス「Remotty」についても紹介します。 テレワークにおける従業員同士のコミュニケーションに課題を抱えている経営者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「ザッソウ（雑談＋相談）」が不足しているテレワークの問題をどう解決すればよいのか？～ビジネスチャットでは不十分、バーチャルオフィスの必要性～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ソニックガーデン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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社会においてDX推進が求められており、人材育成を強化する必要がある

近年、「DX」という言葉がホットワードとなっています。 デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術を活用した事業変革”DX”が求められています。 それにより、社内でDX人材を育成することも求められており、企業はますます人材育成に注力していく必要があります。

DX人材の育成が難しく、どう進めればよいのか分からない

そのような社会情勢に伴い、社内のDX推進において具体的な施策を検討される担当者も増えてきました。 しかし、DX推進に当たって「社員をどのように育成していけばよいのか分からない」という課題があるかと思います。 さらに、「DX」という言葉だけが独り歩きしてしまい、「何から手をつけてよいかわからない」「何から踏み出せばよいのかわからない」「DXによって業務の何を変えられるのか想像できない」などの課題を抱える企業が多いのも実情です。

社内におけるITリテラシー可視化の重要性

DXを推進していくとき、そのゴールを設定することも大切ですが、まずは現時点のITリテラシーを可視化することが重要です。 ITリテラシーの可視化を行うことによって、自社は「どの分野が強く」「どの分野が弱い」のか、その特徴を明らかにすることができます。 そして、ITリテラシーやDXの必要性を理解し、マインドセットに繋げることによって、業務上の課題発見や改善にも目を向けることができるようになります。 さらに、ITリテラシー向上のための研修・トレーニングを実施し、さらなるリテラシーやスキルの向上、DXへの知見を広げ、発見した課題の解決に繋げることができるようにもなります。

実践的なDX人材を育成するために必要な教育を解説

そこで本セミナーでは、実践的なDX人材を育成するために必要な教育方法について解説いたします。 また、アセスメントの無料トライアルや導入、その後の支援となる研修導入についても詳しくご紹介いたします。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　実践的なDX人材を育成するために必要な教育とは？

14:45~14:55　質疑応答

主催

Modis株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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アフターコロナもリアル営業は厳しい

コロナウィルスの流行をきっかけに、これまでの営業プロセスを見直し、消費行動の変容に合わせてインサイドセールスを導入した企業も多いかと思います。 コロナ禍はもちろん、アフターコロナでもリアル営業は厳しいと懸念されており、今後においても在宅勤務やテレワークでの営業活動が重要視されています。 そのためより一層、対面以外で成果につながる営業活動を検討する必要があります。

売り上げ拡大のため、さまざまなデータから顧客への理解度を深める

そういった状況で売り上げを拡大するためには、顧客に関するさまざまなデータを統合（管理）・分析をし、顧客をさらに理解する必要があります。 例えば、複数システムにまたがる会員情報（属性）、全てのWebサイトのアクセス履歴や、メールや電話での対応履歴など、統合・分析すべきデータは多岐にわたります。 では、顧客を理解するために必要なデータをどのように統合・分析すればよいのでしょうか？ また、分析したデータをどのように活用していくべきなのでしょうか？

Salesforceを活用し、データの統合・分析でお客様を理解する方法を解説

そこで本セミナーでは、Salesforceを活用し、データの統合・分析でお客様を理解する方法を解説いたします。 さらに、分析したデータをどのように活用していくべきかについても解説いたします。

プログラム

14:45~15:00　受付

15:00~15:05　オープニング（マジセミ）

15:05~15:45　お客様をさらに理解するために、情報の統合・分析が必要

15:45~15:55　質疑応答

主催

株式会社ウフル（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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ペーパーレス化によるビジネスモデルの転換

近年では、企業におけるペーパーレス化が大幅に進み、複合機などの事務機器（OA機器）の需要が低下しています。 今後、市場はさらに縮小することが予想され、事務機器販売企業（OA販売会社）はビジネスモデルの見直しを迫られています。

事務機器販売（OA機器販売）の代替になる売り上げを作るには？

事務機器販売企業は、これまでも地域のIT化を支えてきました。 今後、SaaSが益々普及する中で、地域の企業にSaaSなどのIT商材を再販するビジネスが考えられます。 しかし、一般的なSaaSの粗利は10%～20%程度に設定されており、「SaaSの代理店になったけど利益が出ない」と悩んでいる企業も多いのが現状です。

クラウドの普及で、ソフトウェアパッケージの再販モデルが成り立たなくなったSIerはどうするべきか？

さらに、クラウドの普及でソフトウェアパッケージの再販モデルが成り立たなくなったSIerも同様に、ビジネスモデルの転換を迫られています。

粗利６０％以上の再販ビジネスを解説

そこで本セミナーでは、このような課題を解決する方法（推奨するビジネスモデル）について解説いたします。 さらに、弊社が提供するクラウドサービスの代理店となっていただくことで、粗利益率６０%以上を獲得できる具体的な方法も解説します。

プログラム

10:45~11:00　受付

11:00~11:05　オープニング（マジセミ）

11:05~11:45　事務機器企業（OA販社）がやるべき、粗利６０％以上の再販ビジネスとは？

11:45~11:55　質疑応答

主催

使えるねっと株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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パワハラ防止法の義務化による職場環境の変化

2022年4月からは中小企業も含め、「労働施策総合推進法（パワハラ防止法）」が完全義務化されました。 これにより今後すべての企業は、パワハラ防止方針の明確化や相談体制の整備、パワハラに関する労使紛争を速やかに解決する体制を整える必要があります。

今後さらに変化していくハラスメントへの対策とは

テレワークの普及によってパワハラの実態が見えにくくなったり、コミュニケーションの変化による新たなハラスメントも発生しつつあります。 また、今後働き方改革が広がるに従って、ハラスメントへの対策は従業員の休職や退職を防止するためにも益々重要となります。 ハラスメント対策で重要なことは、管理職も社員も含めて、全員がハラスメントに対する正しい知識を得ることです。 そのために、経営や人事部はどういった対策を講じるべきなのでしょうか？

経営や人事部は、社内への教育をどのようにすべきか？

そこで本セミナーでは、ハラスメント対策の義務化を背景に、経営や人事部が社内への教育をどのようにすべきか解説いたします。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　ハラスメント対策の義務化において、職場はどのように対応すべきか？

10:45~10:55　質疑応答

主催

エスエイティーティー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）