本セミナーはWebセミナーです

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小売業での活用が進む業務用デバイス

小売業界でのスマートフォンやタブレットといった業務用デバイスの活用は増進を続けており、様々な業態の店舗で活用されるシーンが増えています。 例えば、従来のPOSシステムやハンディターミナルの代替としてこれらのデバイスが導入され、在庫管理や販売データのリアルタイム分析といった用途での活用が見られます。 また、顧客体験を重視した活用事例として、デジタルメニューやセルフオーダー、プロモーション情報の表示などでの活用も広がっています。

運用・管理における課題

活用が進む業務用デバイスですが、運用や管理を行う場合には様々な課題が発生します。 その一つに、業務用端末の選定や、購入の手間といった導入時の課題が挙げられます。 業務内容やサービスにマッチしつつ、導入コストを抑える必要があるため、自社単独で導入を行おうとしても困難な場面が多くみられます。 また、運用を行っていく中でも故障・不具合が発生してしまい、思うように業務で活用ができないといったケースも散見されます。 あわせて、セキュリティリスクへの対策を怠ると、情報流出や店舗の運営に悪影響を及ぼす可能性があります。

課題の解消とともに業務効率化を実現する

本セミナーでは、こうした課題を解決する具体的な対策とともに、運用・管理のコストや管理工数を削減するノウハウをご紹介いたします。 デバイス自体の性能や品質について、120か国以上でソリューションを提供するBluebird社から事例を踏まえて解説いたします。 あわせて、システムを利用する際の端末運用のリスクにも触れ、利用面やセキュリティ面で安心な運用管理を実現する運用管理ソリューションをSOTI JAPANよりご紹介いたします。 端末の不正利用や紛失などのリスク対策をはじめ、バッテリーの正常な状態やアプリの稼働をウォッチし、正しい運用が行われているなど、運用管理全般の課題解決とともに、 業務効率化をサポートするアプリ開発支援ツールや、キッティング済み製品を提供できる点など、業務効率化にもつながるポイントを解説いたします。 小売業における業務用デバイスの運用や管理に課題を感じている方や、店舗DXを推進したいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:25　業務用モバイルデバイスは何が違う？

　　　　　　　　登壇者：Bluebird Inc　グローバルビジネス本部 部長　金 秀珍 氏

15:25～15:45　SOTI ONE が描くモバイル業務の未来

　　　　　　　　登壇者：SOTI Japan 株式会社　ビジネス･デベロップメント･マネージャー　瀬田 明子

15:45～15:50　モバイルLCMについて

　　　　　　　　登壇者：株式会社ティーガイア　デジタルソリューション営業部 第2営業チーム　二井れな

15:50～16:00　質疑応答

主催

株式会社ティーガイア（プライバシーポリシー）

協賛

SOTI JAPAN株式会社（プライバシーポリシー）

協力

Bluebird Inc（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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予測できないビジネス環境では、組織における持続的なイノベーション活動がカギとなる

現代のビジネス環境は、人工知能や5Gなどの技術革新、グローバル市場の拡大、そして消費者ニーズの多様化により、絶えず変化しています。

このようなダイナミックな状況に対応し、継続的な成功を達成するためには、企業が継続的にイノベーションを生み出す組織文化を育成することが重要です。イノベーションを促進する文化を持つ企業は、革新的なアイデアや技術を生み出し、市場での競争力を強化します。また、従業員のエンゲージメントが高まり、離職率の低下にも寄与します。

個人依存型イノベーションの限界、正式認証規格『ISO 56001』発行で企業革新が加速

しかしながら、多くの企業がイノベーションを起こすことに苦労しています。

特に日本では、個々の優秀な人材に依存しがちなため、経営の一部だけでイノベーションや新事業開発に取り組むと、成功率が下がり、知識や経験の共有が不足しやすくなります。また、推進者は豊富な情報や経験を活かして新たな価値を創出しようとするものの、他のメンバーの理解が得られず、その価値が十分に実現されにくい現状があります。

このため、国際標準化機構（ISO）は、企業のイノベーション推進を支援するため、2013年から『イノベーション・マネジメント・システム』の国際規格化に取り組んでいます。2019年7月15日に基盤規格『ISO 56002』が発行され、2024年9月10日には認証規格『ISO 56001』が登場。これにより、企業は体系的かつ継続的なイノベーション活動の運用が可能となりました。

イノベーション管理プラットフォーム「IdeaScale」とは

「IdeaScale」は、2008年のリーマンショックにより経済危機に陥った米国で、当時のオバマ大統領のイノベーション政策を背景に誕生したイノベーションの仕組み構築のためのクラウドプラットフォームです。具体的には、従業員やコミュニティメンバーが投稿したアイデアを、投票やコメント機能を通じて「見える化」し、ブラッシュアップや優先順位付けを行う仕組みを提供します。さらに、「IdeaScale」はイノベーション認証規格『ISO 56001』の要求事項に準拠しており、企業が体系的かつ継続的にイノベーション活動を推進するための枠組みをサポートします。

これにより、従来のアイデア収集・評価プロセスを効率化し、戦略的な意思決定が促進されるとともに、組織全体でのイノベーション文化の醸成を支援します。こうした実績が評価され、世界中で多くの公的機関や民間企業に採用され、イノベーション管理ツール市場では2021年以降、リーダーとしての地位を確立しています。

イノベーション文化を醸成する具体的方法と生成AIによる革新

本セミナーでは、イノベーション管理プラットフォーム「IdeaScale」を活用し、組織内にイノベーション文化を根付かせる方法を、具体的な事例とともにご紹介します。さらに、2025年1月にリリースされた「IdeaScale AI」についても取り上げ、生成AIがアイデアの収集・評価プロセスにどのような革新をもたらすのかを詳しく解説します。

システムコンシェルジュは、ビジネス活動にイノベーション・マネジメント・システムを取り入れ、最先端のサービスを提供するジェネレーティブ・プロバイダーです。私たちは「IdeaScale」をはじめとする多彩なITツールを活用し、「ISO 56002」の認証を僅か3ヶ月で取得。この経験を基に、お客様のイノベーション推進と組織構築を包括的にサポートしています。

従業員から新しいアイデアが出てこないことに課題を持っている方、自組織にイノベーションを生み出す文化を醸成したいと考えている方、アイデアを評価して育てる仕組みづくりを検討したい方、などに特におすすめです。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　イノベーションを起こす組織作りとは、具体的に何をすればよいのか？

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社システムコンシェルジュ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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Excelデータ管理からの脱却とノーコードへの注目

多くの企業が、Excelによる業務管理に限界を感じ、業務効率化や情報共有を目的に業務アプリの導入を検討しています。たとえば、従来Excelで管理していた顧客情報を、通知機能やデータ自動集計を備えたアプリに移行することで、営業活動の強化や情報共有の効率化を実現するケースが増えています。こうしたニーズに対して、スキルがなくても短期間・低コストで導入できる「ノーコード」ツールが注目されています。

高機能SaaSが生むコスト増・運用負担と導入の難しさ

メジャーなSaaS型システムを“とりあえず”導入した結果、操作が複雑で使いこなせない、導入費用が膨らみ費用対効果が見合わない、といった課題が多くの企業で発生しています。特に、情報システム部門が十分に整っていない企業では、そもそも何を目的に業務アプリを導入するのか、どのように使っていけば良いのかさえ明確になっていないケースも少なくありません。こうした場合、現場主導で低コスト・短期間に始められる手段が求められています。

事例＆デモでわかる「お手軽ノーコードツール」＠pocket活用の実践ポイント

本セミナーでは、“安い・早い・簡単”に業務アプリを構築できるノーコードツール「@pocket」を活用し、実際の企業がどのように業務改善を進めたかを活用事例とデモを交えてご紹介します。 以下のようなお悩みをお持ちの方に最適な内容です：

・Excelでの業務管理から脱却したい ・アプリ導入を検討しているが、何から始めていいかわからない ・コストを抑えて、現場でも使えるツールを探している ・ノーコードツールの実力や実例を具体的に知りたい

業務改善やDX推進の第一歩として、ぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　脱Excelから始める、現場主導の業務DX ～“安い・早い・簡単”で始めるノーコードツール ＠pocket の活用事例～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社アイアットOEC（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー） マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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深刻化する人手不足、限られたリソースで効率を最大化する取り組みが急務

近年、製造業では人手不足がますます深刻化しています。少子高齢化の影響で労働人口が減少する中、熟練者の高齢化や退職が進み、さらに若手人員の確保も難しく、組織全体の技術力や対応力の低下が懸念されています。

多品種・少量生産化が進み、顧客の要望が複雑化・高度化する中、個別カスタム対応が求められる装置メーカーでも、ベテランの営業・技術者への依存がボトルネックとなり、売上の拡大を阻害し、ひいては、競争力の維持すら難しくなってきています。

こうしたベテラン営業・技術者の暗黙知的ノウハウを組織の資産として残し、複雑な提案・見積プロセスをいかに平準化させるかが、ビジネスの成長にとって重要になります。

ベテラン営業・技術者の暗黙知の伝承が仕組みづくりの鍵

顧客ごとにカスタム対応が求められる装置メーカーでは、過去の類似案件の流用は経験豊富なベテラン営業・技術者の知見が重要な判断材料となります。しかし、多くの企業ではこうした知見は属人化され、知識共有の仕組みが十分に整備されておらず、ベテランの技術判断に頼りがちです。

そのため、経験の浅い営業担当者は、顧客からの要求を適切に整理、確認できず技術担当者へ問合せを繰り返し、顧客への要求確認の手戻りも多くなります。技術側でも案件が増えてくると、問合せ対応に時間が掛かり結果として提案・見積までに時間を要してしまうことが少なくありません。

また、属人化により、過去に類似の要求があっても、担当者が違うと提案内容が異なり、受注の勝率も変わってしまいます。こうした課題を解決するためにベテラン営業・技術者で属人化しているノウハウや見積・提案プロセスの標準化が必須です。

カスタム装置メーカーが取り組むべきDX時代の業務改革とは

本セミナーでは、仕様が複雑なカスタム装置メーカーにも対応するハイエンドCPQ（Configure, Price, Quote）である「Fleacia CPQ」を活用し、人手不足時代に求められる営業の標準化と高度化の実現方法を解説します。

従来のように、個人のスキルや知識、経験則に依存する「人依存型」見積・提案プロセスから、誰もが高いレベルで業務を平準化できる「仕組み主導型」見積・提案プロセスへと移行することで、 最適な提案をタイムリーに実施できるようになります。

高いレベルで標準化された提案により顧客満足度が向上するだけでなく、平準化によるリソースシフトでより顧客付加価値の高い提案や新製品開発に注力することができ、競争力の強化やビジネスの成長に大きく貢献します。

こんな人におすすめ

複雑な製品構成を持つカスタム装置メーカーに関わる方で、

・現有リソースでどう売上を拡大すればよいかお悩みの方 ・ベテラン営業・技術のノウハウの技術伝承でお悩みの方 ・複雑な顧客要求に対して提案・見積リードタイムを短縮したい

とお悩みの方などに、特におすすめです。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【売れる仕組みを作る】人手不足時代のカスタム装置メーカーが収益を最大化する方法

11:45～12:00　質疑応答

主催

フューチャーアーティザン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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店舗DXが求められる背景

消費者の購買行動は常に変化しており、特に近年はその変化が激しくなっているといわれています。 消費者はより魅力的な顧客体験を期待したり、迅速で便利なサービスへの期待も非常に高くなっています。 そうした期待に応えるためには、デジタル技術を活用しその期待を察知・分析し、店舗運営に反省させていく必要があります。 また、在庫管理や販売データの分析が効率化されることで、コスト削減や売り上げ向上につながる施策展開につなげることができます。

多店舗展開の小売業の課題

多店舗展開している小売業ではこうしたDXを踏まえたうえで、さらに高度な対応が必要となります。 例えば、異なる店舗間で商品の品質やサービスに統一性を持たせることや、各店舗の在庫管理や物流の効率化も重要な課題となり、効率的な在庫管理と迅速な補充が複数の店舗で同等のレベルで求められます。 その実現のためには、店舗ごとの売上データの分析や、複雑なマーケティング戦略が不可欠なだけではなく、地域ごとの消費者の嗜好や購買行動を把握し、それに応じた戦略を立てる必要や、地域特性を加味した人材の育成と適切な管理が必要とされます。 しかし、現場ではこうした施策を行っていく余裕はあまりなく、価格変更作業や棚割の検討・実施、店内ポップの作成など日々の運営を行うための業務に圧迫されています。

電子棚札やAIカメラにより業務効率化と売り上げ向上を実現

こうした背景や課題を踏まえ、本セミナーでは店舗DXを包括的に実現する「VusionGroup」をご紹介します。 店舗内の価格表示をリアルタイムで更新することで、昨今の商品の値上げラッシュにともなう価格変更作業の作業負担の軽減や価格の誤りの防止を実現する電子棚札や、店舗内の棚や商品をリアルタイムに可視化し、棚割の適切な管理やAIを活用した予測により、売上高と利益率の増加に貢献できるAIカメラといった製品があり、店舗の様々な課題を解決できます。 また、店内ポップのデジタル化やサイネージ用途での活用も可能なため、消費者の購買意欲を高める施策を運用することも可能です。 セミナーの中では導入による成功事例を踏まえて、これらの製品の特長を解説いたします。 多店舗展開の小売業において、業務効率化や売り上げ向上を実現したいとお考えの方や、店舗DXを推進したいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【多店舗展開の小売業向け】電子棚札やAIカメラ活用による店舗DX成功事例 ～リアルタイムな価格変更や在庫管理・顧客行動の分析で業務効率化とプロモーション効果の最適化～

【登壇者】 NTT Com DD株式会社　間藤 良輔 シスコシステムズ合同会社　荒谷 渉

13:45～14:00　質疑応答

主催・共催

NTT Com DD株式会社（プライバシーポリシー）

シスコシステムズ合同会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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サステナビリティ情報開示を効率化する必要性が急上昇

近年、企業のサステナビリティ（持続可能性）を高める活動（サステナビリティ活動）が注目を浴び、サステナビリティ情報の開示やESGスコアの改善を重視する企業が増えています。 特に最近着目されているのがサプライチェーン管理。取引先にアンケートを送ることで、自社のビジネスのサプライチェーン全体のサステナビリティを把握しようという活動です。 取引先アンケートの量がここ1～2年で数倍に増えている業界もあり、そのため非上場企業であってもサステナビリティ情報の収集・開示が必要になってきています。 これにより、企業のサステナビリティ活動の負荷はどんどん高まっており、サステナビリティ情報開示の効率化は非常に重要なテーマとなっています。

システム導入で本当にサステナビリティ業務は楽になるの？

サステナビリティ情報開示の効率化の非常な強力な手段に、サステナビリティ活動のシステム化があります。 サステナビリティに関わる情報を一か所に集め、整理された情報をもとに取引先アンケート他様々な開示方法に合わせて開示内容を作成することで、手動での情報管理と比べて大きく効率化することが可能です。 しかし、実際には、システム化に二の足を踏んでしまっている企業が多いのが現状です。 実際の導入効果はどの程度なのか？導入コストに見合うのか？自分の企業でも使えるのか？導入後、どのように運用していけばよいのか？ これらの情報が得られず、導入に一歩踏み出せないという企業も多くいらっしゃいます。

estoma導入事例：マクセル株式会社による取引先アンケート対応の自動化＆省力化

そこで、当ウェビナーでは、ESG情報統合管理クラウド「estoma」を導入してサステナビリティ開示業務を改善したマクセル株式会社様より、実際の導入・運用事例を語っていただきます！ ESG情報統合管理クラウド「estoma」は、アンケート機能によるサステナビリティ情報収集に加え、各企業専用にカスタマイズされたAIにより取引先アンケートの回答案を自動生成することが可能な、サステナビリティ開示業務に非常に大きな強みを持つクラウドサービスです。 また、マクセル株式会社様はMSCIをはじめとした様々な評価機関から高評価を得ており、数々のESGアワードを授賞するなど、日本企業のサステナビリティの模範となる企業の一つとなっています。 サステナビリティ先進企業の実例を知ることができる貴重な機会となっておりますので、是非ご参加ください！

こんな方におすすめ

・取引先からのサステナビリティアンケートが急増し、通常業務まで圧迫されて困っている方
・取引先アンケート対応や情報開示を効率よく進める方法を探している方
・システムを導入した場合の効果や運用の流れを、実際の事例を通して知りたい方

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【事例紹介：サステナ開示の効率化】estomaで取引先アンケート対応を省力化

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社estoma（プライバシーポリシー）

マクセル株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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DX推進で見落とされがちな業務

多くの企業でDXを推進していく取り組みが多くみられるようになっており、今後計画しているという方も多いのではないでしょうか？ その中で、売り上げや利益に直結しやすい部門や業務・顧客と接する部分などへ予算も投資される傾向が散見されます。 予算に限りがある中で、優先順位をつけることは不可避であるものの、DX推進の流れから取り残されがちな事柄にも重要なポイントは存在しています。 そうした事柄の一例に、オフィス環境のDXが挙げられます。 オフィスで働く従業員や来訪するお客様・取引先などへ主に関係する点ですが、どうしても優先順位が低くなる傾向があります。

来客対応や業者対応にかかっている業務負荷

そうしたオフィス環境のDXの中でも、来客対応や業者への対応といった、受付業務は業務効率化や見直しに対象に挙がることが少ない状況です。 1回あたりの所要時間が長くなく、受付業務はその後の打ち合わせや納品といった業務のプロセスとしてしか見られないため、改善しようというマインドが起きにくい部分と考えられます。 しかし、1日数件の来客対応・業者対応が発生するだけでも社員の工数は割かれていますし、業務を中断して対応することでの生産性の低下も確実に発生しています。

来訪者や社内で応対する社員にストレスを与えない受付システム

本ウェビナーでは、こうした目に見えにくい受付業務の工数を削減し、業務効率化・生産性向上を実現する自動受付システム「ラクネコ」を紹介いたします。 ラクネコは下記の特長を持っており、業務効率化・生産性向上に寄与します。 ・iPadを設置するだけで利用が可能である簡単さ ・来客や訪問の通知を任意のデバイスで受け取り可能な点 ・1フロアで複数のオフィスや企業が存在する場合でも活用可能な点 ・インターホン機能や電話通知機能といったオプションが充実している点 上記の特長に加え、初期設定や操作方法についての不明点を手厚くサポートする体制もあり、システムの利用に不安を感じている方も安心してご利用いただけます。 DX推進にこれから取り組みたいとお考えの方や、オフィス環境の業務効率化により、生産性を向上させたいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　組織の生産性を向上させるオフィス環境のDX推進、何から取り組めばよいか？ ～受付システムの導入により、来客や業者対応から脱却し名もなき業務の工数を削減する～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社 プロトソリューション（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

データ利活用に向けたデータ連携の重要性

クラウドやAIが急速に進化する中、事業の変革や創出に向けて、企業運営におけるデータ利活用の重要性は増す一方です。データを利活用するためには、まずは社内外に散在するデータを連携させる必要があります。

データ連携推進を阻む３つの壁

実際にデータ連携を推進するにあたっては、３つの壁が存在します。 １つめは、中長期のIT計画をいかに立案するかといった戦略の課題。２つめは既存システムとの連携をいかに実現するかといったITの課題。３つめは、データ連携と密接にかかわる業務プロセスをいかに改善するかといった業務の課題です。

データ連携にかかわるITトレンドや課題解決の取り組みについて解説

本セミナーでは、前半に株式会社データ・アプリケーションよりデータ連携領域における最新のITトレンドや動向について解説いたします。続けて後半では株式会社テクノスジャパンより、企業間取引を軸にした企業間データ連携の取り組みについて、企業間協調プラットフォームCBPによる課題解決のご紹介を交えながら解説いたします。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　取引情報など『企業間領域』をカバーする全方位データ連携の最前線　～戦略・IT・業務プロセスの『3つの壁』を乗り越える方法～（株式会社データ・アプリケーション/株式会社テクノスジャパン）

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社データ・アプリケーション（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

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本セミナーは、2024年7月、10月に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。

多数のご要望をいただき、追加開催いたします。

計測業務における課題

計測業務は様々な業界で重要な役割を果たしています。例えば、設備工事業における現地調査、物流業での搬入搬出の経路確認、不動産業での土地測量など多岐にわたります。 しかし、以下のような課題が存在します。 ・高所の測定が困難である ・計測漏れが発生し、再度現地に赴く必要がある ・写真や図面のみでは全体像やスケール感が把握しにくい ・3D-CADでの部品作成が手間になっている これらの課題は、人手不足が深刻化する中でさらに顕著になっています。そこで、3Dモデル化した空間や物体を後からでも確認・計測できる仕組みを提案します。 また、Rulerlessを使用する際は、2段階認証を用いたログインでセキュリティを確保するため、機密性の高い施設でも安心して3Dモデル化とクラウド共有が可能です。

手軽に現場の全体感を把握・共有できる3D計測ツールをご紹介

本ウェビナーでは、このような課題を解決する「3次元計測アプリ Rulerless」をご紹介します。 Rulerlessの大きな特長は、スマホ※にアプリをインストールするだけで、誰でも簡単に3D計測ができる点にあります。 誤差1～2cmの精度で、現場をすばやく全体的に把握するのに適したツールです。 生成した3Dモデルは直ぐにクラウド上で共有が可能、遠くの人とも現場の情報を共有し、移動コストを減らすことができます。 現場のデジタル変革を目指す方、計測作業を劇的に簡単にしたい方に、この内容は必見です。 　※対象となるスマホはLiDARスキャナが搭載されたiPhone12以上のProモデルに限定されます。

3Dモデルを活かしたさらなる付加価値の提供

Rulerlessは計測だけでなく3Dモデルならではの幅広い利用方法が考えられます。 その中でも以下のようなユースケースで付加価値の提供を想定しています。 ・レイアウト変更の検討効率化（オフィスの什器、工場の生産ライン配置 等） ・対象物だけを切り抜いた3Dモデルを3D-CADへインポートし活用 ・遠隔地の現場そのものを3Dモデルでリアルタイム共有 また、こうしたツールを利用する際に不安要素となりがちなセキュリティ面のリスクに対しても、企業間でのやり取りを安全に行えるレベルでの安全性を確保しています。 セミナーの中では、生成した3Dモデルの一部を抽出し、別3Dモデル上に取り込んで活用できる最新機能なども交え解説いたします。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　【スマホ１つで空間を3Dモデル化】部分抽出機能を使って、3Dモデルを自由に編集可能 ～Rulerlessで実現する計測業務の効率化とコスト削減～

12:45～13:00　質疑応答

主催

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社（プライバシーポリシー） 三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社は、2025/4/1から三菱電機デジタルイノベーション株式会社となりました。 三菱電機デジタルイノベーション株式会社：https://www.MitsubishiElectric.co.jp/medigital/

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー） マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。