本セミナーはWebセミナーです

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MQTTを使うメリットとは

MQTTはPub/Sub型の通信を行う軽量なプロトコルで、近年はIoTシステムで採用されることが多くなってきました。

MQTTでは、これまでのHTTPを使ったIoTシステムとは違い、イベントドリブンなシステムが構築できます。 本セミナーではMQTTを使うとどのようなことができるのかを、次のデモをお見せしながらご説明します。 - 遠隔操作 - デバイスモニタリング

MQTTの課題とは

MQTTをうまく活用する時には考慮すべき課題があります。 - メッセージをロストしないための対処とは - デバイス異常をどうやって検知するのか - Brokerは何に注意して選べばいいのか - クライアントライブラリは何を使えばいいのか

本セミナーではこのような課題を紹介していきます。

オージス総研が提供するMessagePub+とは

MessagePub+はオージス総研が開発した、国産のMQTTブローカーです。 最新のMQTT V5.0の規格を満たし、かつLabelを代表とするいくつかの拡張機能を有しています。 本セミナーでは基本的にMQTTについて説明しますが、MessagePub+の機能や優位性についていくつかご紹介いたします。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　MQTTを使うと、そういうことができるのか～IoTの分野で利用されるMQTTの便利な機能をご紹介～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社オージス総研（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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深刻なファシリティマネジメントの人手不足

少子高齢化に伴い、国内の労働力人口の大幅な減少が予測されています。特に、製造業の工場の生産ラインやビルのメンテナンス、電力・水道などの重要インフラの制御システムの設備管理といったファシリティマネジメント分野では、人材確保が一層困難になっています。

このため、限られた人材で効率的かつ省人化を実現するため、複数拠点やシステムを遠隔からセキュアに統合管理するシステムが強く求められています。

VPN＋リモートデスクトップの課題

コントロールルームへの遠隔メンテナンスには、VPNとリモートアクセスは一般的なソリューションとして広く使用されています。具体的には、VPNを使用して遠隔のネットワークに安全に接続し、リモートデスクトップやVNCといったプロトコルを用いて特定のコンピュータにアクセスを行う方法です。

しかしながら、VPNはあくまでネットワークをプライベートに拡張するもので、一旦アクセスが許可されるとその後のアクセス制御が難しいという問題があります。VPNを通じてシステムに侵入した攻撃者がネットワーク内を自由に移動できるリスクも存在します。さらに、制御システムやファシリティマネジメントの設備では、古いOSを使用しているケースが多く、最新のセキュリティパッチやアップデートが適用されていないことがしばしばあります。

また、複数の画面を同時に操作する場合、リモートデスクトップやVNCでは、通常単一の画面操作を前提としているため、帯域幅の制限やプロトコルの特性により、操作性が低下するという問題も発生します。

VPN＋リモートデスクトップを超える、セキュアで効率的なリモート監視の方法とは

本セミナーでは、数枚の画面といった小規模な制御室から、数百台のモニタがある大規模なシステムまで幅広く対応可能な次世代IP-KVMである「ADDERLink INFINITYシリーズ」を通して、セキュアな遠隔メンテナンスを実現するための様々な構成例を詳しく解説します。

IP-KVM（Keyboard, Video, Mouse over IP）は、遠隔からコンピュータやサーバーをセキュアに管理・操作するための技術です。IP-KVMを使用することで、物理的な距離に関係なく、ネットワークを介してコンピュータやサーバーのキーボード、ビデオ（画面表示）、マウスなどの入力デバイスを操作できるようになります。実際のデータファイルの転送が行われず、キーボードやビデオ信号のみが転送されるため、情報漏洩のリスクが大幅に低減されます。また、キーボードやビデオの転送がハードウェアレベルで行われるため、古いOSでも問題なくリモートアクセスが可能です。

「ADDERLink INFINITYシリーズ」は、次世代IP-KVMソリューションとして、高度な暗号化と認証技術、マルチ画面環境への対応、高解像度ビデオのサポート、無制限の距離拡張、柔軟なスケーラビリティなどの特徴を備えています。これらの機能を活用することで、機密性の高い環境を社内ネットワークから分離し、許可された端末からのみKVM経由でアクセスを制御することで、高いセキュリティを維持しながら、複数拠点にまたがるシステムを遠隔から統合管理することが可能です。

工場やビルなどの設備管理、制御システムの運用保守に関わる方で、セキュアな遠隔メンテナンスを構築したい方、遠隔地や防爆エリアやクリーンルームなどの現場間移動を削減したい方、IP-KVMを使った生産性向上に興味がある方、などに特におすすめです。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　工場・ビルの設備管理：VPN＋リモートデスクトップを超える、セキュアで効率的なリモート監視の方法とは

10:45～11:00　質疑応答

主催

Adder Technology （プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社ジェピコ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーは、2024年7月開催「無線通信機器の開発者が知っておくべき、EUセキュリティ法制「RED-DA」とは？ ～「IEC 62443-4-2」「ETSI EN 303 645」との関連や実装アプローチを解説～」と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望をいただき、追加開催いたします。

※ 産業機器、オフィス機器、家庭用IoT機器などネットワーク機能を持つ組み込み機器・システムなどの製造事業者や関連システム開発事業者を対象としています。該当しない企業の方の申込みをお断りさせていただくこともございます。あらかじめご了承ください。

産業機器、オフィス機器、家庭用IoT機器など増え続ける無線通信機器、必要不可欠となったサイバーセキュリティ対策

昨今、産業機器、家庭用IoTなど無線機能を持つ組み込み機器・システムの利用が年々増加している一方で、サイバー攻撃による機能停止や情報漏えいのリスクがますます高まっています。 消費者や企業が利用する無線機器をより安全に利用するためには、従来の機能安全への対応に加えて、無線通信機器のセキュリティ脆弱性を最小限に抑えるサイバーセキュリティ対策が必要不可欠となってきました。

2025年8月までに求められる「RED-DA」への対応、「Cyber Resilience Act」「IEC 62443-4-2」「ETSI EN 303 645」との関係は？

こうした状況の中、欧州ではIoT機器や産業制御システムを含む無線機器に「RED（Radio Equipment Directive：欧州無線機器指令）」のサイバーセキュリティ要求を実行する方針が打ち出されています。2024年8月からEU市場で販売される対象の無線機器については「無線機器指令委託法令（RED-DA）」に基づいた様々な要件を満たす必要があります。 既に公表されているRED-DAの整合規格（草案）は「IEC 62443-4-2」「EN 303 645」などを参照しています。無線通信機器の開発部門や担当者は指令内容を早期に把握して、無線機器の開発に反映していく必要があります。 また、2024年中に「Cyber Resilience Act（CRA）」が発効予定となっており、無線機器だけではなく直接および間接的にネットワークにつながる電子デバイスのほとんどが対象となることが示されています。

草案から読み解く、整合規格の詳細や機能要件の実装アプローチなどを解説

さらに今後はネットワーク機能を持つすべての電子機器を対象とする「EUサイバーレジリエンス法（CRA）」の施行も予定されており、各法案・規格に対するセキュリティ認証を取得することが求められています。ただ、これらのセキュリティ法案・規格に準拠する要件は幅広く、網羅するのは簡単なことではありません。 本セミナーは、無線通信機器の開発部門や担当者の方を対象に開催いたします。最新情報を踏まえながら、草案から読み解ける整合規格の詳細や草案に則った機器検証の実践アプローチなどを解説。さらに、専門家による認証取得に必要な各種手続きや文書作成などをワンストップで支援するセキュリティ認証コンサルティングサービスをご紹介します。 「RED-DAへの対応方法を知りたい」「IEC 62443-4-2/ETSI EN 303 645との関係が分からない」「具体的な認定プロセスについて分からない」「Cyber Resilience Act（CRA）への対応もそろそろ検討したい」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:40　ネットワーク接続機器の開発者が知っておくべき、EUセキュリティ法制「RED-DA」とは？ ～「CRA」「IEC 62443-4-2」「ETSI EN 303 645」との関連を解説～

10:40～11:00　質疑応答

主催

アイティアクセス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

進むOTとITの融合

近年、特に産業界では、リモート機器監視、生産性向上、予知保全、品質改善など、工場内のさまざまな設備や装置からのデータ活用が急速に進展しています。これに伴い、従来は工場内に限定されていたクローズドな環境で運用されていたOT（Operational Technology）ネットワークが外部と接続されるようになり、サイバー攻撃のリスクが増大しました。

これらのリスクに対応するためには、セキュリティの弱点を早期に特定する脆弱性診断に加え、実際の攻撃シナリオを想定して複合的な脆弱性や設定ミスを検出するペネトレーションテストを組み合わせることが極めて重要になります。

OTペネトレーションテストの難しさ

しかしながら、脆弱性診断が進む一方で、次のステップであるペネトレーションテストを実践するにはさまざまな課題があります。

脆弱性診断は既知のセキュリティホールを特定する作業であり、比較的自動化されたツールや手順で実施できます。しかし、ペネトレーションテストでは、実際の攻撃者の視点に立ち、システムやネットワークに対するさまざまな攻撃シナリオを試みる必要があります。

さらに、OT環境には特有の制約があり、標準的なITセキュリティの手法をそのまま適用することは困難です。まず、OT環境ではシステムの可用性が最優先されるため、テスト中の運用影響を慎重に管理する必要があります。また、多くのOTシステムは古い環境をそのまま利用しているケースが多く、テスト中のシステム障害リスクが高くなります。

そのため、OTペネトレーションテストを実践するには、最新の攻撃手法や技術に関する知見に加え、多様な産業用プロトコルや技術の知識が求められます。

OTペネトレーションテストの活用と実践事例

本セミナーでは、OT環境のセキュリティ対策として重要な手法であるOTペネトレーションテストの活用法を、さまざまな実践事例を通して詳しく説明します。また、サイバー攻撃や防御の演習のためにOTネットワークの仮想空間を構築するサイバーレンジの活用事例についても紹介します。

OTペネトレーションテストは、事前に作成したシナリオに基づいて脅威の検証を行い、システム全体のサイバー攻撃耐性を評価するテストです。脆弱性診断と組み合わせることで、システムの弱点を包括的に理解し、現実的に起こり得る脅威に対する防御能力を測定し、改善に役立てることが可能です。

製造業のOTネットワークに関わる方で、これからOTセキュリティの対策を始められる方、IT部門でOTの管理も担当される方、脆弱性診断の次のステップとしてペネトレーションテストを検討されている方、などに特におすすめです。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【OTセキュリティ】脆弱性診断の次のステップ、OTペネトレーションテストの活用と実践事例

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社CEL（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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気候変動により、ますます厳しくなる作業環境

近年、気候変動がもたらす高温、豪雨、台風の大型化などの異常気象が多くの地域で報告されています。このため、工事現場では急激な気温上昇、突然の強風、ゲリラ豪雨による増水といった厳しい作業環境が増え、事故のリスクも高まっています。

このため、現場の気象環境のモニタリングは、作業員の安全対策や工程管理をより強化するためにも、今後ますます重要になります。

特に高リスクな現場では、リアルタイムなモニタリングと通知が重要

多くの工事現場では、気象計や風速計などさまざまな計測器を設置し、定期的な目視による確認が行われています。

しかしながら、風の影響を受けやすい現場や、土砂災害や浸水リスクのある場所、またトンネル工事などの粉塵が発生する場所では、急な環境変化が大きなリスクとなります。

こうした現場では、計測データを継続的にモニタリングし、特定の閾値を超えた場合には、作業員に即座に音声やアラートでリアルタイムに通知することが重要です。また、収集した各種データは、リスク評価や事故発生時の原因究明のために、時系列に整理し保管されている必要があります。

風速、WBGTから、水位、濁度、粉塵などあらゆる現場データをリアルタイムに管理する方法

本セミナーでは、建設・土木の環境センシングIoTサービス「みまわり伝書鳩」を活用して、工事現場のさまざまな環境データをリアルタイムでモニタリングし、視覚や音声で効果的に通知する方法について、具体的な事例を交えて詳しく解説します。

「みまわり伝書鳩」は、工事現場の安全を確保するための先進的なクラウドベースのIoTサービスです。風速、気温、雨量、湿度、熱中症指数（WBGT）などのデータをクラウド上で一元管理し、リアルタイムで通知することが可能です。収集されたデータは統一フォーマットで記録され、帳票として出力できるため、現場責任者の記録ミスを防止し、集計作業や帳票作成の手間を大幅に削減します。さらに、カスタマイズ性に優れており、工事の特性や現場のニーズに合わせて、水の濁度やトンネル内の粉塵濃度など、さまざまなセンサーデータを追加することができます。これにより、現場の状況に即した安全対策とデータ管理が実現できます。

工事現場での環境データの定期記録に課題を持っている方、記録や帳票作成の工数を削減したい方、現場のセンサーデータをクラウドに統合したいと考えている方に特におすすめです。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【熱中症や粉塵被害防止】工事現場の環境データをクラウドで管理する、IoT時代の建設・土木DXとは

13:45～14:00　質疑応答

主催

NEXT株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは、2024年3月19日/5月30日開催セミナーの再放送(録画配信)です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

進むITとOTの融合と、拡大するIT部門の役割

近年の製造業界では、生産性の向上、品質の改善、およびイノベーションの加速のために、工場内のさまざまな設備や装置からのリアルタイムデータの活用が進められています。これに伴い、従来は工場内に限定され、クローズドな環境で運用されていたOT（Operational Technology）ネットワークが外部と接続されるようになりました。 しかし、外部接続が増加することで、OTネットワークはサイバー攻撃のリスクにさらされるようになります。このため、IT部門のセキュリティ担当者には、従来のITシステムの管理に加えて、OTネットワークのセキュリティも強化することが求められています。

IT部門がOT環境を管理するためには

しかしながら、製造ラインの機械制御と監視に特化したOTネットワークは、一般的なITネットワークとは根本的に異なる特性を持っています。 一般的に工場のシステムは、リアルタイムの制御や長期間の安定した連続運転が必要とされます。そのため、システムの性能に影響を与える可能性のあるOSのパッチ適用やウイルス対策ソフトは敬遠されるケースがあります。加えて、多くの設備は10年以上使用されるため、古いOSが使われているシステムが多数存在しています。さらに、生産ラインは製品に応じてレイアウト変更や装置の入れ替えが頻繁に行われるため、多くの現場ではIT部門を介さずにシステムを構築しています。そのため、OTの管理者でさえも工場全体のシステムをしっかり把握できていないといったケースもあります。 このような背景を踏まえ、IT部門は既存システムの脆弱性を適切に評価し、必要に応じてアップグレードやセキュリティ対策を施す必要があります。またシステムへの負荷を最小限に抑えながら、OTネットワークの監視と管理を強化し、未承認アクセスや異常なトラフィックパターンを迅速に検出できる体制を確立することが不可欠です。

複雑なOTネットワークを効率的に管理する方法とは

本セミナーでは、IT部門のセキュリティ担当者が、複雑化するOTネットワークを効率的に管理するための方法について詳しく解説します。 具体的には、OTネットワーク内のトラフィックを分析してデバイスや脆弱性を可視化する「Nozomi Guardian」や、その可視化をより効率的に行うために、複雑なOTネットワークのトラフィックを効率的に集約する「Keysight Network Packet Broker」や「Network TAP」など、さまざまなソリューションを組み合わせることにより、OTネットワークの資産管理、リアルタイムモニタリング、異常検出、脆弱性診断をワンストップで実現する方法を詳細に説明します。 特に、製造業のIT部門の方で、OT資産管理や脆弱性の可視化に関心のある方、OTネットワークの管理をこれから始める方におすすめのセミナーです。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　ITの常識が通じない「複雑なOTネットワーク」をIT部門が効率的に管理する方法とは（前半：株式会社テリロジー/後半：キーサイト・テクノロジー株式会社）

12:45～13:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます。

講演者

株式会社テリロジー 執行役員　OT/IoT セキュリティ事業部 部長　 御木拓真

キーサイト・テクノロジー株式会社 コミュニケーションソリューション営業本部　ネットワークエンジニアリング部　部長　 松本修一

主催

キーサイト・テクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社テリロジー（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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※ ※本セミナーは、産業機器、オフィス機器、家庭用IoT機器など無線機能を持つ組み込み機器・システムなどの製造事業者や関連システム開発事業者を対象としています。該当しない企業の方の申込みをお断りさせていただくこともございます。あらかじめご了承ください。

産業機器、オフィス機器、家庭用IoT機器など増え続ける無線通信機器、必要不可欠となったサイバーセキュリティ対策

昨今、産業機器、家庭用IoTなど無線機能を持つ組み込み機器・システムの利用が年々増加している一方で、サイバー攻撃による機能停止や情報漏えいのリスクがますます高まっています。 消費者や企業が利用する無線機器をより安全に利用するためには、従来の機能安全への対応に加えて、無線通信機器のセキュリティ脆弱性を最小限に抑えるサイバーセキュリティ対策が必要不可欠となってきました。

2025年8月までに求められる「RED-DA」への対応、「IEC 62443-4-2」「ETSI EN 303 645」との関係は？

こうした状況の中、欧州ではIoT機器や産業制御システムを含む無線機器に「RED（Radio Equipment Directive：欧州無線機器指令）」のサイバーセキュリティ要求を実行する方針が打ち出されています。2024年8月からEU市場で販売される対象の無線機器については「無線機器指令委託法令（RED-DA）」に基づいた様々な要件を満たす必要があります。 既に公表されているRED-DAの整合規格（草案）は「IEC 62443-4-2」「EN 303 645」などを参照しています。無線通信機器の開発部門や担当者は指令内容を早期に把握して、無線機器の開発に反映していく必要があります。

草案から読み解く、整合規格の詳細や機能要件の実装アプローチなどを解説

さらに今後はネットワーク機能をもつすべての電子機器を対象とする「EUサイバーレジリエンス法（CRA）」の施行も予定されており、各法案・規格に対するセキュリティ認証を取得することが求められています。ただ、これらのセキュリティ法案・規格に準拠する要件は幅広く、網羅するのは簡単なことではありません。 本セミナーは、無線通信機器の開発部門や担当者の方を対象に開催いたします。最新情報を踏まえながら、草案から読み解ける整合規格の詳細や草案に則った機器検証の実践アプローチなどを解説。さらに、専門家による認証取得に必要な各種手続きや文書作成などをワンストップで支援するセキュリティ認証コンサルティングサービスをご紹介します。 「RED-DAへの対応方法を知りたい」「IEC 62443-4-2/ETSI EN 303 645との関係が分からない」「具体的な認定プロセスについて分からない」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　無線通信機器の開発者が知っておくべき、EUセキュリティ法制「RED-DA」とは？ ～「IEC 62443-4-2」「ETSI EN 303 645」との関係や実装アプローチを解説～

10:45～11:00　質疑応答

主催

アイティアクセス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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高速かつ信頼性の高いIIoT通信が求められる

5Gやクラウドコンピューティング、センサー、AI/機械学習、ロボティクスなどの急速な技術革新により、様々な業界でIoTのリアルタイムかつ大規模通信のニーズが急速に高まっています。特に、インダストリアルIoT（IIoT）の分野では、工場内の機器やセンサーからリアルタイムでデータを収集・分析し、生産性の向上や予知保全を実現することが求められています。

NeuronEXは、こうしたIIoTの課題に対応するために、エッジコンピューティングとクラウドを融合したソリューションを提供しています。例えば、スマート工場では、生産ラインの各機器にセンサーを取り付け、リアルタイムで稼働状況や品質データを収集します。これらのデータをエッジで処理・分析することで、異常の早期発見や生産性の向上を図ることができます。

これらの背景から、軽量で信頼性が高く、リアルタイムな通信が可能なMQTTメッセージプロトコルに注目が集まっています。

MQTTプロトコル導入の課題

しかしながら、MQTTを実装し、安定運用させるためには様々な課題があります。

まず、MQTTはHTTPのリクエスト/レスポンスモデルとは異なり、パブリッシュ/サブスクライブモデルを採用しています。これは、メッセージの発行者と受信者が直接接続されない非同期通信モデルです。このため、イベント駆動型のプログラミングが必要となり、メッセージの受信や接続状態の変化に応じたコールバック関数の実装が求められます。従来のHTTPとは異なり、新しいスキルセットや開発手法が必要となります。

また、特にIIoTの分野では、ネットワーク遅延や通信途絶に強い耐障害性が求められます。工場内の機器やセンサーは、過酷な環境下で長期間稼働することが前提となるため、通信プロトコルにも高い信頼性が必要とされるのです。

ソフトウェア定義IoTや、MQTTとエッジOSSによるクラウド・エッジ連携手法について解説

本セミナーでは、NeuronEXのIIoTソリューションを例に、MQTTの基礎からエッジOSSとの連携方法まで、MQTT運用を効率的に行うための実践的なノウハウを詳しく解説します。

具体的には、以下のOSSを最大限に活用した構築事例を紹介します：

・NanoMQ：IoTデバイス向けの軽量かつ高性能なMQTTブローカー

・eKuiper：エッジデバイス上で動作するリアルタイムデータ分析ツール

・MQTTX：クロスプラットフォーム対応のMQTTクライアントツール

また、NeuronEXのソフトウェア定義IoTアプローチについても触れます。これは、エッジデバイスの機能をソフトウェアで柔軟に定義・変更できるようにすることで、ハードウェアの選定や調達を容易にし、システム全体の俊敏性を高める手法です。

MQTTを活用したいが、どんなメリットがあるのかを知りたい方、MQTTの実装や運用に課題を感じている方、IIoTシステム構築で高い信頼性とリアルタイム性に課題を持っている方、などに特におすすめです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　MQTTプラットフォームとオープンソフトで実現するDXの方法

14:45～15:00　質疑応答

主催

ブリッジゴールド株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

POPCHAT株式会社（プライバシー・ポリシー） EMQ Technologies Inc. （プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「iij.ad.jp」「zoom.us」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

深刻な保全人員の人手不足

石油プラントや化学工場などの可燃性ガスや危険物を扱う施設では、設備の老朽化、人手不足、熟練技術者の減少が深刻な問題となっており、十分な保守・メンテナンスが実施されないことによって火災事故のリスクが高まっています。

この問題に対処するためには、設備や機器の異常を早期に発見することが必要ですが、多くの場合、作業員の経験に依存しており、また広い敷地に分散する設備の点検には時間と労力が必要です。こうした背景から、IoT技術を活用した設備データを自動収集してリアルタイム監視を行う「リモート保全」の仕組みが求められています。

IoTのデータ活用に必要なセキュアなインフラ環境をワンストップで実現する”IoTセキュアリモートマネジメント(SRM)”

IIJでは、産業領域のIoTソリューション「産業IoTセキュアリモートマネジメント」を展開しております。工場内設備のPLC/CNC、各種センサーからデータを収集するゲートウェイデバイス、セキュアな通信サービス、可視化・分析を行うクラウドまでワンストップでご提供しており、スマートファクトリの実現を支援しております。

工場設備保全のご担当者・生産管理のご担当者が取り組まれている、設備稼働監視・工場生産管理・現場映像監視・計測器IoT化などさまざまな取り組みを加速し、生産効率を改善します。

防爆エリアでのデジタル化の課題

しかしながら、可燃性ガスや危険物を扱う施設は「防爆エリア」として厳格に管理されており、リモート保全の実現には多くの課題があります。 これらのエリアでは、可燃性ガス、蒸気、または粉じんなどの物質が空気中に存在し、これらの物質は高い反応性を持っています。そのため、わずかな熱や火花でさえも燃焼や爆発を引き起こす可能性があります。

通常の電子機器は、通電時の微細な火花や使用中の発熱、静電気の発生などから、これら可燃性物質の着火源になる可能性があります。このため、防爆エリアでは、爆発防止対策が施された、防爆基準に準拠した特殊な機器やシステムの選定が必要です。

「防爆対応デバイス」を組み合わせてリモート保全を実現する

本セミナーでは、IIJが提供する、製造業の中でも特に危険物を扱う施設において、リモート保全を実現するために必要となる様々な「防爆対応デバイス」をご紹介し、保全作業員の安全性の確保と業務効率化に貢献する、具体的な活用例を解説いたします。

セッションでは、設備の振動・温度を測定して故障予定を実現する防爆基準に対応した振動無線センサー、機械学習を使ったアナログの計器を自動読みするIoTカメラ、防爆エリア内での作業員安全管理の一環として位置測位を行うソリューション、危険エリアに設置可能な無線アクセスポイント機器、防爆対応のスマートフォン、また一般のスマホやタブレットを防爆エリアで利用するためのモバイルデバイス用の防爆ケースなどのラインナップを詳しくご紹介します。

これらのデバイスから収集したデータを「IIJ産業IoTセキュアリモートマネジメント(SRM)」で集約し、IoTデータの可視化、分析から、製造業の各基幹システムの結合まで、ワンストップでスマートファクトリ化の支援をご提案致します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:15　「IIJ産業IoTセキュアリモートマネジメント」概略説明

14:15～14:45　防爆対応製品／ソリューション事例紹介　

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社インターネットイニシアティブ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。